事務所に必要なトイレの数を定めている法律は「事務所衛生基準規則」です。
これは、従業員が快適かつ健康的に働けるよう、室温や換気といった労働環境全般の管理基準を定めたものです。

トイレに関しても「男女別の設置」「従業員数に応じた必要個数」「手洗い器の設置」などが具体的に定められています。

事務所に必要なトイレの数は、男性従業員60人以内ごとに個室トイレを1個以上設置するよう規定されています。また、男性用小便器は30人以内ごとに1個以上設置するよう規定されています。

一方、女性用個室は女性従業員20人以内ごとに1個以上の設置が義務付けられています。

事務所のトイレに手洗い場が複数あると、トイレを使用時以外にも、手洗いなど身支度のために水を使うことができるため便利です。

女性従業員の多い事務所では、女性用トイレには手洗い場とは別にパウダールームがあると重宝されるでしょう。
お化粧を直すために使われることの多いパウダールームですが、パウダールームがないと手洗い場の鏡をお化粧直しに使う人と手を洗いたい人とで混雑してしまいます。

スペース的に余裕があるならば、パウダールームの設置を検討してみてはいかがでしょうか。

大勢が出入りする事務所のトイレを清潔に保つために、トイレの素材にもこだわりましょう。
鏡や壁、床材など汚れにくい素材を使うことで、必要以上に掃除しなくてもトイレがきれいに保たれます。

トイレのニオイを消してくれる「消臭機能」は、複数の従業員が使う事務所のトイレにこそあると便利な機能です。
「ニオイが気になって落ち着いて用が足せない」といったこともなくなります。

男性従業員が中心の事務所では、トイレを男女兼用にしていたかもしれませんが、男女別にトイレがあると来客のときに重宝します。
男女それぞれにトイレがあると快適な印象となるため、事務所のイメージアップのためにもトイレの増設はメリットになるでしょう。

トイレは、事務所内の自分の席を離れて一人でホッとできる場所でもあります。
トイレが増設されれば、より快適に一人の時間を過ごせるようになり、従業員の満足度も上がります。

トイレの数が少ないと、トイレ渋滞が起きてトイレの待ち時間が長くなってしまいます。
トイレが増設されれば、トイレ渋滞が解消されるだけでなく、仕事にもスムーズに戻れるので仕事の能率も上がるでしょう。

トイレを執務エリア内に増設すると落ち着いて仕事ができない人もいるようです。
トイレの増設はできることなら執務エリアは避けて、廊下など執務エリア外のスペースに増設するようにしましょう。

トイレの増設は、排水配管の関係で難しくなることがあります。
工事費用が高くなることや、床下への配管を設置できないことによって、トイレの増設を諦める事例もあります。