二世帯リフォームのおすすめの間取りとは？費用や補助金も解説！

二世帯住宅の間取りにはどんな種類がある？

1つの家に2つの世帯が居住する二世帯住宅には、間取りの違いによってさまざまなプランがあります。

それぞれのプランの違いと、リフォーム費用について見てみましょう。

完全同居プランの特徴と施工費用

完全同居プランは、浴室やキッチン、玄関、リビングなどのスペースを共用するタイプの二世帯住宅です。

設備などを共用しているため、元々の配管などをそのまま使用でき、増築や配管工事を新規で行う必要がなく、費用を抑えることができるのが特徴です。

しかし、トイレやキッチンなどのスペースを共有しなければいけないため、家族が多くなりやすい二世帯住宅では順番待ちなどの問題が起こる可能性があります。

また、生活空間の大半が共用スペースになるため、プライバシーの問題も起こりやすくなるでしょう。

設計時の間取りで寝室などの部屋をある程度離しておけば生活スタイルのずれなどが原因のトラブルが起こりにくくなるのでおすすめです。

施工費用は間取りの変更や設備の交換などを含めて約1,000万円が相場ですが、元となる住宅の構造によってはもっと安く施工できる場合もあります。

部分共有プランの特徴と施工費用

部分共有は、浴室やトイレなどの住宅設備をそれぞれの世帯用に個別に設置し、リビングなどの共有できる部分は共用するタイプの二世帯住宅です。

トイレや浴室などを個別にすることができるため、よりプライバシーに配慮した家造りができます。

ただ、水まわりなどの配管を追加する工事が必要となるため、設備の購入費用や工事費用は完全同居プランに比べてやや割高です。

施工費用は約1,200万円が相場となります。

完全分離プランの特徴と施工費用

完全分離プランは、玄関を含めた全ての空間を別にするタイプの二世帯住宅です。

キッチンやトイレ、風呂などの水まわり設備だけでなく、入り口から完全に分割してしまうため、家の中で双方の居住空間を行き来することはできません。

そのため、二世帯住宅ではありますが、実質的には別の家に住んでいるような状態になります。

親子でも生活スタイルをしっかり分けておきたいという方は、このタイプの二世帯住宅を選ぶと良いでしょう。

施工費用は設備の費用や間取りの大がかりな変更が必要となるため、約1,500万円が相場です。

施工費用とプライバシーのバランスは部分共有が良好

完全同居は施工費用を比較的安価に抑えられますが、生活スタイルは分けにくくなり、完全分離では居住空間を分けることができますが、施工費用は割高となります。

実家などの元々両親が居住していたリフォームする場合、住宅面積などを考えると、設備を部分的に共有することでスペースを確保しやすい部分共有がおすすめです。

部分共有の場合、まず気になるのがどの設備を共用するかですが、これは生活スタイルや家族の人数、お互いの家族の関係性によって変わるため、一概にはどれが良いかはわかりません。

例えば、両親と子がそれぞれ夫婦二人の状態で同居する場合は、トイレや浴室を分割し、キッチンやリビングなどの団らんスペースは共有しても良いでしょう。

三世帯目、つまり孫もいる場合は、洗濯や風呂、トイレ、キッチンなどの水まわりの家事が多くなるため、別々にしておいた方がお互いにストレスを感じずに済みます。

玄関については、2カ所に分けると工事費用が追加で必要となるため、特に分割の必要はありません。

ですが、一階部分と二階部分で居住スペースを分けるような場合は、夜間や早朝に出入りする音で起こしてしまわないよう、分けておいても良いかもしれません。

増築を併用することでより自由な間取りの二世帯住宅へ

実家をリフォームして二世帯住宅にする場合、元となる建物の広さの都合で、二世帯住宅として十分な広さが確保できないことがあります。

特に完全分離プランや部分共有プランで住居の広さが足りない場合におすすめなのが、増築による居住空間の拡張です。

増築費用は、一階部分を増築する場合が約120万円、二階部分を増築する場合は、一階部分の補強工事を含めて約230万円が相場となります。

延べ床面積に余裕がない場合は、地下室を作ることである程度床面積の制限を回避することが可能です。

地下室は、延べ床面積の3分の1までの広さの場合、延べ床面積として計算されません。

リフォームで地下室を作る場合、費用は約600万円が目安ですが、どうしてもスペースが足りないという場合は、考慮してみると良いでしょう。

二世帯住宅へのリフォームに使用できる補助金

二世帯住宅リフォームに対する助成金や補助金の制度は大きく分けて3種類あります。

1. 地域型住宅グリーン化事業の補助金
2. 長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金
3. 地方自治体独自の補助金

その他、省エネ住宅へのリフォームやバリアフリー住宅への改修、耐震工事などがあります。

これらの補助金制度は、二世帯住宅へリフォームする際にも対象となりますので、リフォームの際に断熱工事を行う場合や、親世帯の居住スペースをバリアフリー化する必要がある場合に利用すると良いでしょう。

特に省エネリフォーム向けの補助金制度は、給湯システムや高断熱浴槽の設置など、二世帯住宅向けの設備が多いのでおすすめです。

せっかくの補助制度ですので建築士との相談の上申請手続きを進めましょう。