【目的から探す】あなたにピッタリの断熱リフォーム補助金はこれ！

「光熱費を抑えたい」「冬の寒さを何とかしたい」など、断熱リフォームの目的は人それぞれです。そのような断熱リフォームの目的によって、最適な補助金制度は異なります。

そこで、目的に合った補助金を簡単に見つけられるよう、制度のポイントを整理しました。「どんな目的で断熱リフォームがしたいのかな」というポイントを思い浮かべながら、ピッタリの補助金を探しましょう。

あなたの目的はどれ？おすすめの補助金制度

断熱リフォームの目的別に、おすすめの補助金制度をまとめました。当てはまる目的があれば、該当する補助金制度の解説にジャンプして、補助対象者などをチェックしてみましょう。

主要7制度を一目で比較！補助金制度一覧

2025年度に断熱リフォームで活用できる補助金のうち、主要7制度の概要をまとめました。計画中のリフォームで活用できそうな補助金制度がないか、この表でチェックしてみましょう。

制度名	主な対象者	主な対象工事	補助金額 （補助上限）
子育てグリーン住宅支援事業	住宅の所有者など	・開口部の断熱改修 ・建物（壁や天井など）の断熱改修 ・エコ住宅設備の設置	対象工事の内容ごとに定められた補助額の合計 （補助上限：40万円・60万円のいずれか）
先進的窓リノベ2025事業	住宅の所有者など	・窓ガラスの交換 ・内窓の設置 ・外窓の交換 ・ドアの交換	対象工事の内容ごとに定められた補助額の合計 （補助上限：200万円／戸）
長期優良住宅化リフォーム推進事業	住宅の所有者	・住宅の性能向上工事（断熱リフォームなど） ・三世代同居対応改修工事 ・子育て世帯向け改修工事	対象工事の内容ごとに定められた補助額の合計 （補助上限：80万円または160万円のいずれか）
既存住宅における断熱リフォーム支援事業	・リフォームする住宅の所有者・集合住宅の管理組合の代表者	断熱リフォーム （建物全体または居間をメイン）	補助対象経費の3分の1 （補助上限：対象製品によって異なる）
次世代省エネ建材の実証支援事業	・戸建住宅や集合住宅の所有者・賃貸住宅を所有する個人や法人	断熱リフォーム （外張り断熱・内張り断熱・窓断熱）	補助対象経費の2分の1以内 （補助上限：工法などによって異なる）
住宅エコリフォーム推進事業	リフォームする住宅の所有者	・開口部の断熱改修（窓の交換など） ・建物の断熱改修（外壁や屋根など） ・省エネ効果が高い設備機器の導入	・省エネ診断：補助対象費用の3分の1 ・省エネ設計・省エネ改修：35万円 （補助上限：省エネ診断は上限なし、省エネ設計・省エネ診断は補助対象費用の40%）
地方自治体の補助金	住宅の所有者など	断熱リフォーム （高断熱窓・高断熱ドア・断熱材の設置）	地方自治体によって異なる

【2025年最新版】断熱リフォームで使える補助金制度

2025年度に断熱リフォームで使える補助金制度について、制度ごとに「対象となるリフォーム工事・補助金額と上限・申請条件と期間」を紹介します。

【制度1】子育てグリーン住宅支援事業

子育てグリーン住宅支援事業は、省エネ性能の高い住宅のリフォーム・新築を支援する国の補助金制度です。

リフォームで子育てグリーン住宅支援事業を活用する場合、補助の対象となるのは「リフォームする住宅の所有者など」で、住宅は「既存住宅」であることが条件として定められています。

補助対象者	・グリーン住宅支援事業者と工事請負契約等を締結し、リフォーム工事をする方 ・リフォームする住宅の所有者など 【「住宅の所有者など」に該当する方】 ・住宅を所有し、居住する個人またはその家族 ・住宅を所有し、賃貸に供する個人または法人 ・賃借人 ・共同住宅などの管理組合 ・管理組合法人
補助対象となる住宅	既存住宅

対象となるリフォーム工事

子育てグリーン住宅支援事業の補助の対象となるリフォーム工事は、開口部の断熱改修などです。ただし事業の補助対象となるには「必須工事」に分類されている工事のうち、2つ以上を実施する必要があります。

補助金額と上限

子育てグリーン住宅支援事業の補助金額は、対象工事の内容ごとに定められた補助額の合計です。ただし補助金額には上限が定められているため、その上限を超える金額は交付されません。
補助上限は「必須工事」に分類されるリフォームのうち、実施する工事の数によって、補助上限が異なります。

補助金額	対象工事の内容ごとに定められた補助額の合計
補助上限	・必須工事のうち、すべてのカテゴリーを実施する場合：60万円／戸 ・必須工事のうち、いずれか2つのカテゴリーを実施する場合：40万円／戸

また、1申請あたりの合計補助額が5万円未満の場合は、補助対象外となる点に注意しましょう。

申請期間

子育てグリーン住宅支援事業の申請期間は「2024年11月22日〜予算上限に達し次第終了（遅くとも2025年12月31日）」です。

ただし、交付申請の前に手続きする交付申請の予約は「2024年11月22日〜予算上限に達し次第終了（遅くとも2025年11月14日まで）」が申請期間と定められています。交付申請の予約は、補助金を申請する前に、補助金の枠を確保するための手続きです。

このように、子育てグリーン住宅支援事業の申請期間は「交付申請」と「交付申請の予約」で異なるため注意しましょう。

＞＞子育てグリーン住宅支援事業の公式サイト

【制度2】先進的窓リノベ2025事業

先進的窓リノベ2025事業は、既存住宅の窓やドアを断熱性や省エネ性の高い商品に交換する費用などに対して、国から補助金が交付される制度です。

先進的窓リノベ2025事業の補助対象者は「リフォームする住宅の所有者」などが該当します。共同住宅の管理組合も所有者として認められているため、本事業に申請できます。

補助対象者	・窓リノベ事業者と工事請負契約等を締結し、リフォーム工事をする方 ・リフォームする住宅の所有者など 【「住宅の所有者など」に該当する方】 ・住宅を所有し、居住する個人またはその家族 ・住宅を所有し、賃貸に供する個人または法人 ・賃借人 ・共同住宅などの管理組合 ・管理組合法人
補助対象となる住宅	既存住宅 （戸建住宅・集合住宅）

対象となるリフォーム工事

先進的窓リノベ2025事業の対象となるリフォーム工事は、窓ガラスの交換や内窓の設置などです。

ただし窓ガラスなどを設置・交換する際には、先進的窓リノベ2025事業に登録されている「対象製品」を採用することが補助の条件と定められています。対象製品を採用しない場合、本事業の補助対象とはならない点に注意しましょう。

補助金額と上限

先進的窓リノベ2025事業の補助金額は、実施する工事や採用する製品によって異なります。

補助金額	対象工事の内容ごとに定められた補助額の合計
補助金額の上限	200万円／戸

たとえば、窓ガラスの交換に対する補助金額は、ガラスのサイズや性能によって異なります。窓ガラスの性能が高く、サイズが大きいほど金額も大きくなっています。

断熱リフォームで窓の工事内容が決まったら、先進的窓リノベ2025事業の補助金額を確かめ、どれほどお得にリフォームできるかチェックしてみましょう。

申請期間

先進的窓リノベ2025事業の申請期間は「2024年11月22日〜予算上限に達し次第終了（遅くとも2025年12月31日まで）」です。ただし交付申請の前に手続きする交付申請の予約は「2024年11月22日〜予算上限に達し次第終了（遅くとも2025年11月14日まで）」が申請期間です。

交付申請の予約は、補助金を申請する前に、補助金の枠を確保するための手続きです。そのように補助金の枠を確保したい場合は、交付申請の予約の活用も検討してみましょう。

＞＞先進的窓リノベ2025事業の公式サイト

【制度3】長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、既存住宅の長寿命化や省エネ化など、建物の性能を向上させるリフォームに対して支援する国の制度です。

本事業の補助対象者は「リフォームする住宅の所有者」で、ご自身がお住まいの住宅をリフォームする場合だけでなく、賃貸に出している住宅をリフォームする大家さんも対象です。

補助対象者	リフォームする住宅の所有者
補助対象となる住宅	既存住宅 （戸建住宅・集合住宅）

対象となるリフォーム工事

長期優良住宅化リフォーム推進事業で対象となるリフォーム工事は「住宅の性能向上工事」などです。住宅の性能向上工事には、窓・壁・天井・床などの断熱リフォームが含まれています。

ただし本事業の補助対象となるには、リフォーム後に本事業が定める「住宅性能の基準」を満たしていなければいけません。そのため、断熱リフォームのほかに、建物の構造部分の劣化対策を実施することなどが必要です。

補助金額と上限

長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金額は「リフォーム工事に対する補助額」と「インスペクションなどに対する補助額」の合計です。補助額はリフォーム後の住宅性能や工事内容によって異なるため、住宅性能などにくわしい業者に確かめた上で、具体的な補助金額もチェックすることをおすすめします。

補助金額	「リフォーム工事に対する補助額」と 「インスペクションなどに対する補助額」の合計 ※補助率は補助対象費用の3分の1
補助金額の上限	【評価基準型】 80万円 【認定長期優良住宅型】 160万円 （いずれの場合も1戸あたりの金額） ※特定の条件を満たした場合は補助額が引き上げられるケースもあります

ただし、1申請あたりの補助金額が「10万円（補助対象の工事費が30万円）以下」の場合は、補助対象外となる点に注意しましょう。

申請期間

長期優良住宅化リフォーム推進事業の申請期間は、住宅の性能や申請のタイプ、建物の種別などによって異なります。そのため、住宅の性能などで異なる申請期間を把握して、申請が遅れないように注意する必要もあります。

申請のタイプ	申請期間
通年申請タイプ	【Ⅰ期】 認定長期優良住宅型 ＜戸建住宅＞ 2025年5月30日(金)～2025年9月30日 ＜共同住宅＞ 2025年6月13日(金)～2025年9月30日 評価基準型 ＜戸建住宅＞ 2025年6月13日(金)～2025年9月30日 ＜共同住宅＞ 2025年6月27日(金)～2025年9月30日 【Ⅱ期】 Ⅰ期終了後～2025年12月22日
事前採択タイプ	公募期間 2025年5月20日～2025年6月30日 交付申請期間 採択通知日～2025年12月22日

＞＞令和7年度長期優良住宅化リフォーム推進事業の公式サイト

【制度4】既存住宅における断熱リフォーム支援事業

既存住宅における断熱リフォーム支援事業は、既存住宅の断熱リフォームを支援する国の事業で、省エネ性の向上が見込まれる高性能建材（断熱材など）を使ったリフォームに補助金が交付されます。

本事業は「戸建住宅」と「集合住宅」のどちらも補助対象となっており、それぞれの所有者や管理組合の代表者が補助対象者です。

補助対象者	・リフォームする住宅の所有者 ・集合住宅の管理組合の代表者
補助対象となる住宅	既存住宅 （戸建住宅・集合住宅）

対象となるリフォーム工事

既存住宅における断熱リフォーム支援事業で補助の対象となるのは「建物全体の断熱リフォーム」と「居間がメインの断熱リフォーム」です。

補助金額と上限

既存住宅における断熱リフォーム支援事業は、断熱リフォームで採用する断熱材や窓などの「補助製品」の設置にかかる費用に対して補助金が交付されます。補助製品の設置にかかる費用の3分の1が補助額となり、補助額の合計が本事業の補助金額です。

補助金額	補助対象経費の3分の1
補助金額の上限	補助対象となる製品によって異なる （下記の表で詳細を解説します）

申請期間

既存住宅における断熱リフォーム支援事業の申請期間は「2025年3月24日(月)〜2025年6月13日(金)」です。

ただし申請期間内であっても、住宅区分ごとの申請金額の合計が予算に達した場合、予算に達した日の前日に受付を締め切ります。そのため、もし本事業の活用を検討しているなら、早めに申請を済ませておくことが重要です。

＞＞既存住宅の断熱リフォーム支援事業の公式サイト

【制度5】次世代省エネ建材の実証支援事業

次世代省エネ建材の実証支援事業は、高性能な次世代省エネ建材（断熱材・窓・蓄熱・調湿建材など）の導入を支援する国の補助金制度です。

本事業の補助対象者は、戸建住宅・集合住宅の所有者など。既存住宅で実施するリフォームに対して補助金が交付されます。

補助対象者	・戸建住宅や集合住宅の所有者 ・賃貸住宅を所有する個人や法人
補助対象となる住宅	既存住宅 （戸建住宅・集合住宅）

対象となるリフォーム工事

次世代省エネ建材の実証支援事業で対象となるリフォーム工事は、おもに「断熱リフォーム」です。

補助金額と上限

次世代省エネ建材の実証支援事業の補助金額は、補助対象経費の2分の1以内です。ただし断熱リフォームの工法ごとに定められている「補助上限」を超えた金額は交付されません。

断熱リフォームの工法	補助率	補助上限 （戸あたり）
外張り断熱	補助対象経費の2分の1以内	・1〜4地域：400万円 ・5〜8地域：300万円
内張り断熱	補助対象経費の2分の1以内	・戸建て住宅：200万円 ・集合住宅：125万円 ※戸建・集合住宅のどちらも補助の下限は20万円／戸
窓断熱	補助対象経費の2分の1以内	150万円 ※窓や玄関ドアと任意製品を併用して改修する場合は200万円が上限

申請期間

2025年度の次世代省エネ建材の実証支援事業の申請期間は、2025年6月3日時点で公表されていません。2025年度の公募が開始され次第、最新の情報を更新します。

【制度6】住宅エコリフォーム推進事業

住宅エコリフォーム推進事業は、既存住宅をZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）レベルの高い省エネ性能へ改修するリフォームなどに対して、国が補助金を交付する事業です。

本事業の補助対象者は「戸建住宅や集合住宅の所有者」で、既存住宅が補助対象になっています。

補助対象者	戸建住宅や集合住宅の所有者
補助対象となる住宅	既存住宅 （戸建住宅・集合住宅）

対象となるリフォーム工事

住宅エコリフォーム推進事業の補助対象となるリフォーム工事は、開口部や建物の断熱改修などです。

また、本事業ではリフォーム工事だけでなく、既存住宅の性能などを計算する「省エネ診断」や、リフォームプランの作成などの「省エネ設計」も補助対象になっています。

補助金額と上限

住宅エコリフォーム推進事業の補助金額は、省エネ診断・省エネ設計・省エネ改修にかかった費用によって異なります。それぞれの工程に対して補助率が定められており、補助額の合計が本事業の補助金額です。

補助金額	・省エネ診断：補助対象費用の3分の1 ・省エネ設計／省エネ改修：35万円
補助上限	・省エネ診断：上限は定められていない ・省エネ設計／省エネ診断：補助対象費用の40%

申請期間

2025年度の住宅エコリフォーム推進事業の申請期間は、2025年6月3日時点で公表されていません。2025年度の公募が開始され次第、最新の情報を更新します。

【制度7】地方自治体の補助金

断熱リフォームで活用できる補助金には、地方自治体が実施する事業もあります。

たとえば、東京都や大阪市では「高断熱窓の設置」などに補助金を交付しています。申請方法や申請期間などは、地方自治体によって異なるため、それぞれの公式サイトを確かめて補助金の活用を検討してみましょう。

	【東京都】 既存住宅における省エネ改修促進事業	【大阪市】 住宅の省エネ改修費の補助事業
主な補助対象者	都内に住宅を所有する個人や法人（管理組合も含む）など	既存の戸建て、共同住宅の所有者
主な補助対象リフォーム	・断熱リフォーム （高断熱窓・高断熱ドア・断熱材の設置） ・高断熱浴槽の設置 ・リフォーム瑕疵保険への加入	・断熱リフォーム （高断熱窓・高断熱ドア・断熱材の設置） ・高断熱浴槽や高効率給湯器などの設置
補助金額	補助対象製品によって異なる	補助対象製品によって異なる ※省エネ基準レベルは補助上限30万円／戸、ZEHレベルは70万円／戸
申請期間	2025年5月30日〜	2025年4月1日〜2026年1月30日

＞＞【東京都】既存住宅における省エネ改修促進事業の公式サイト
＞＞【大阪市】住宅の省エネ改修費の補助事業の公式サイト

補助金の併用や一部の活用はできる？知っておきたいルール

補助金の併用は、補助対象となるリフォーム工事が重複していないなど、事業ごとの補助の条件を満たしていれば可能であるかもしれません。

また、補助金の対象となる工事の一部のみを申請することも可能です。たとえば「子育てグリーン住宅支援事業」の対象となる工事を複数行う予定がある場合でも、一部の工事のみを申請できます。

ただし、制度ごとに「補助金額の下限」が定められている場合もある点に注意しましょう。補助金額がその下限に満たない場合、補助金の交付を受けられません。

このように補助金の併用や一部の活用が可能であるかは、実施するリフォーム工事の内容や補助金の事業ごとのルールによって異なります。補助金の併用や一部の活用を希望する場合は、補助金の事業の事務局や地方自治体の窓口などに相談してみましょう。

【こんなに変わる！】断熱リフォームのビフォーアフター事例集

「夏の暑さや冬の寒さを改善して、快適に暮らしたい」という願いを叶えた事例集について紹介します。ビフォーアフターの写真やリフォームにかかった費用もチェックして、これから立てるリフォーム計画の参考にしてみましょう。

【窓の事例】たった1日でこの違い！内窓設置で断熱・防音リフォーム（費用：約56万円）

たった1日でこの違い！内窓設置で断熱・防音リフォーム

リフォーム費用	約56万円
工期	1日間
建物タイプ	一戸建て
施工箇所	窓
商品名 （メーカー名）	プラマードU （YKK AP）

お客さまから「窓から感じる冷気が気になる」とご相談をいただき、内窓の設置を提案しました。

お客さまが暮らす住宅の築年数は40年ほど。築40年がたった住宅では、経年劣化により気密性が低下して、隙間から風が入りやすくなる傾向にあります。その結果、冷暖房の効率が低下したり、結露やカビが発生しやすい状態が続くようになるケースもあります。

内窓を設置すれば、窓の気密性・断熱性の向上が期待できるため、お客さまが悩んでいた「窓から感じる冷気」も改善できると考えました。また、補助金の対象リフォーム工事に該当したため、補助金の活用も提案し、費用の負担も軽減できるように考慮しました。

そして、提案どおりに内窓の設置を実施。内窓を設置した後、お客さまより「窓からの冷気を気にせず快適に過ご狭ています」と喜びの声をいただきました。

【外壁の事例】外観も性能も一新！金属サイディングのカバー工法

外観も性能も一新！金属サイディングのカバー工法

工期	90日間
建物タイプ	一戸建て
施工箇所	リビング

お客さまより「寒い部屋をなんとかしたい」とご相談があり、断熱リフォームを実施した一戸建てにおける施工事例です。冬の寒さが気になっていた部屋に断熱材を追加したほか、窓も高断熱サッシに交換。壁や天井、窓の断熱性を向上させることで、1年を通して快適に過ごせる空間に仕上げました。

【床の事例】床の重ね張りで底冷え知らずのリビングへ（費用：約40万円）

床の重ね張りで底冷え知らずのリビングへ

リフォーム費用	約40万円
工期	7日間
建物タイプ	マンション・アパート
施工箇所	洋室
商品名 （メーカー名）	4,100 （東洋テックス）

お客さまから「和室から洋室にリフォームしたい。また、デザイナーズマンションで地下があるため、床下の断熱工事も同時に実施したい」とご依頼がありました。床下の断熱性を向上させることで、床下から感じる冷気を軽減できます。もし「ソファに座っている時に、床下から冷たさを感じる」などの不満がある場合は、床下の断熱工事を検討してみましょう。

【玄関ドアの事例】1日で防犯性と断熱性アップ！カバー工法ドア交換（費用：約50万円）

1日で防犯性と断熱性アップ！カバー工法ドア交換

リフォーム費用	約50万円
工期	1日間
建物タイプ	一戸建て
施工箇所	玄関ドア
商品名 （メーカー名）	リシェント （LIXIL）

お客さまから「断熱性と防犯性の高い玄関ドアに交換したい」とご依頼があり、LIXILのリシェントへの交換を提案しました。

この事例で採用した「カバー工法」は、既存の玄関ドアの枠を解体せずに、新しい枠を既存の枠に重ねて施工するリフォーム方法です。既存の枠の解体にかかる費用をカットできるため、枠を交換する方法よりも費用が抑えられるのも魅力。また、数時間で玄関ドアを交換できるため、リフォームにかかる時間もカットできます。

このような魅力がある玄関ドアのカバー工法は「費用やリフォームにかかる時間をなるべくカットして、玄関の断熱性を向上させたい」という場合におすすめです。

【浴室の事例】寒い在来浴室から暖かいユニットバスへ（費用：約153万円）

寒い在来浴室から暖かいユニットバスへ

リフォーム費用	約153万円
工期	4日間
建物タイプ	一戸建て
施工箇所	浴室 洗面所
商品名 （メーカー名）	・浴室：グランスパ （タカラスタンダード） ・洗面台：エムライン （パナソニック）

お客さまから「浴室と洗面所の劣化が気になる」とご相談を受け、ユニットバスへのリフォームと洗面台の交換を提案しました。ユニットバスに採用したタカラスタンダードの「スランスパ」は、断熱性の高いホーロー製の商品であるため、冬の入浴時の快適性の向上が期待できます。

断熱リフォーム補助金を利用する際の注意点

断熱リフォームで補助金を上手に活用すれば、断熱リフォームでかかる費用の負担を軽減できます。

しかし、申請期間などをチェックしておかないと、せっかくの機会を逃してしまうおそれもあります。そのような失敗を回避するために、事前に知っておきたい注意点を理解して、賢く補助金を活用しましょう。

【注意点1】申請期間と予算上限を必ず確認する

断熱リフォームで利用できる補助金制度には、それぞれ「申請期間」が定められているため、期間内に申請の手続きができるように準備しておきましょう。

また、制度によっては「予算上限」に申請額が達した場合、申請の受付を締め切ってしまうこともあります。そのため、予算の達成状況についても、最新の情報をチェックしておくことが大切です。

【注意点2】対象製品や工事要件を細かくチェックする

補助金制度ごとに「対象製品」や「工事要件」が定められています。それらを確かめずにリフォームしてしまうと「使用した製品は補助対象外である」などの理由で、補助金の交付を受けられないかもしれません。

断熱リフォームで補助金を活用できるように、活用したい補助金制度で定められている対象製品などをあらかじめ確かめて、補助対象外となってしまわないように注意しましょう。

そのようなトラブルを防ぐには、業者に補助金制度を活用したい旨を伝えておくのがおすすめです。業者に伝えておけば、補助対象となる製品でのリフォームを進めてもらえるでしょう。

【注意点3】必ずしも上限額が支給されるわけではない

補助金制度ごとに「補助金額の上限額」が定められているものの、断熱リフォームにかかる費用によっては上限額よりも交付額が安くなる点に注意しましょう。

このように、交付される補助金額は、補助上限が支給されるわけではなく、リフォームにかかる費用などによって異なります。そのため、実施するリフォームの内容にそった補助金額を確かめておくことが大切です。

【注意点4】施工後の調査協力が必要な場合もある

断熱リフォームで補助金制度を活用した後、アンケートへの回答などの調査協力が必要な場合もあるため、そのような協力を求められた場合は対応しましょう。

調査協力の有無や調査の内容は、制度によって異なります。また、制度によってはそのような調査協力に対応しない場合、補助金の返還を求める場合もあります。

補助金の返還を求められるなどのトラブルが発生しないよう、事前にどのような調査協力が必要になるかを確かめておくことが大切です。

【注意点5】マンションでは管理規約を事前にチェックする

補助金の補助対象となるように断熱リフォームを計画していても、マンションの物件ごとに定められている「管理規約」に違反する場合、工事を進められない可能性もあります。

たとえば「専有部分の天井のリフォームは不可」「断熱材はグラスウールを採用すること」など、リフォームの範囲や断熱材の種類が管理規約で定められているケースもあります。

このような管理規約に違反すると、管理組合などから工事の中止や入居時の状態に戻す「原状回復」を求められることもあるでしょう。管理組合やほかの入居者とのトラブルを回避するために、補助金ごとの補助要件とあわせて、管理規約についても確かめておくことが大切です。

【注意点6】相見積もりで信頼できるリフォーム会社を選ぶ

断熱リフォームで補助金を活用するには、補助金を活用した経験が豊富な「信頼できるリフォーム会社」を選ぶことも重要です。また、適正価格でリフォームするためにも、複数のリフォーム会社で相見積もりをとることも大切です。

「自分でリフォーム会社を探すのは大変」と思っている方は「ハピすむ」を活用してみるのもおすすめです。

ハピすむには、リフォームのプロであるコンシェルジュが在籍しています。コンシェルジュには、補助金の活用だけでなく、リフォームに関する不安も相談できます。相見積もりで迷った時も、気軽に相談できるため、ぜひハピすむの活用を検討してみてください。

【Q&A】断熱リフォーム補助金に関するよくある質問

補助金の申請はいつまでにすれば間に合いますか？予算がなくなり、終わると聞いて不安です。

補助金の申請期間は、補助金制度によって異なるため、それぞれの公式サイトの最新情報をチェックしておきましょう。
補助金制度のなかには、申請期間が定められているものの、予算の上限に達した場合、期間内でも受付が締め切られる制度もあります。「子育てグリーン住宅支援事業」では、公式サイトで予算に対する申請額の割合を随時公表しているため、そのような情報もチェックしておくことが重要です。

リフォームの見積もりをとった後でも申請できますか？

リフォームの見積もりをとった後でも、補助金制度に申請できるかは、制度によって異なります。
たとえば「子育てグリーン住宅支援事業」や「先進的窓リノベ2025事業」への申請は、工事が完了したタイミングです。そのため、見積もりをとった後でも申請が可能です。しかし一方で「既存住宅における断熱リフォーム支援事業」への申請は、交付決定通知書に記載されている交付決定日より後にリフォームの契約を結ぶ必要があります。
このように補助金制度によって、申請のタイミングなどが異なるため、活用したい制度の申請までの流れを事前に確かめておきましょう。

国と自治体の補助金は、どちらももらえるのでしょうか？

国と自治体の補助金は、補助対象が重複していないなど、補助の要件を満たす場合は併用できるケースもあります。
ただし、補助金制度によっては併用できない場合もあるなど、ルールは複雑です。そのため、併用を検討する場合は、お住まいの自治体の窓口や、補助金申請にくわしい業者に確認しておくことが大切です。

マンションでも使える補助金はありますか？

マンションの断熱リフォームでも使える補助金はあります。本記事で紹介した以下の制度も、補助の要件を満たせば、マンションでも申請できます。

マンションでも使える補助金

• 子育てグリーン住宅支援事業
• 先進的窓リノベ2025事業
• 長期優良住宅化リフォーム推進事業
• 既存住宅における断熱リフォーム支援事業
• 次世代省エネ建材の実証支援事業
• 住宅エコリフォーム推進事業

ただし、マンションでは物件ごとに「管理規約」が定められている点に注意しましょう。管理規約でリフォームできる範囲などが定められている場合、希望するリフォームができず、補助金も活用できないかもしれません。

賃貸住宅でも補助金は利用できますか？

賃貸住宅の断熱リフォームでも、補助金が利用できる場合もあります。
ただし、申請の対象者となるのは物件の所有者であるケースが多く、入居者個人が補助金を利用するのは難しい傾向にあります。
入居者個人が利用できる可能性のある補助金は、家賃補助などの制度です。これらはリフォーム費用に対する補助ではないものの、住居費の負担を軽減できる制度です。もし入居者個人で補助金を利用したい場合は、お住まいの自治体の窓口などで相談してみましょう。

申請は自分でやるの？業者が代行してくれますか？

断熱リフォームで活用できる補助金では、業者が手続きを代行してくれる場合も多い傾向にあります。たとえば「子育てグリーン住宅支援事業」や「先進的窓リノベ2025事業」では、事業に登録している業者が事務局に申請する仕組みです。
ただし、補助金制度によってはリフォームの依頼者が自分で申請する場合もあります。スムーズに申請の作業が進められるように、補助金制度への申請者については、事前に公式サイトなどで確かめておきましょう。

断熱リフォームの補助金はいつ頃もらえますか？

断熱リフォームの補助金が交付されるタイミングは、制度によって異なるものの、一般的には申請から1〜3か月で補助金を受け取れる傾向にあります。
ただし、申請に不備がある場合などには、補助金の交付が遅くなるおそれもあるため、事前に必要な書類や手続きについて確かめておくことが大切です。

【まとめ】賢く補助金を活用して、お得に理想の断熱リフォームを！

お得に断熱リフォームを進めるには、補助金の活用が不可欠です。ただし、各制度には申請期間や条件があります。そのため、各制度の公式サイトに掲載されている最新情報をチェックして、早めに準備を始めることが大切です。

補助金制度の活用にくわしい業者に相談するなどして、スムーズな申請を目指しましょう。

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