2024年05月22日更新

監修記事

トイレの増設費用ってどれくらい?設置場所や工期も解説!

トイレを増やしたい場合、施工費用はどれくらいかかるのでしょうか?トイレの増築では、2階や1階などの施工箇所の違いや、既設配管の有無、間取りなどによって施工費用や工期は大きく変化します。トイレの増築費用や条件を場所別に見てみましょう。
また、トイレを増築する前に、考えなくてはいけないことがいくつかあり、特に配管やスペースは重要なポイントです。
ここでは、トイレ増設に関する重要ポイントを分かりやすくまとめています。快適なトイレを作りましょう!

トイレの増設・移設にかかる費用の目安

工事内容費用
トイレの新設・増設(戸建て)40万円~
トイレの新設・増設(マンション)35万円~
増築を伴うトイレの新設・増設120万円~
2階にトイレを増設50万円~
既存のトイレを拡張
(トイレの位置変更なし)
20万円~
既存のトイレを移設40万円~
外にトイレを設置50万円~
事務所にトイレを増設50万円~

トイレ交換のみの場合には約15万円から行うことができますが、増設や移設には大きな費用がかかることが分かります。

また、費用が高額になるパターンとして、配管工事が関係する場合が多くあります。

トイレからの水は、キッチンや浴室の雑排水とは異なり、「汚水」という分類になり、雑排水とは流す配管が分かれています。
この汚水配管が増設位置から遠い場合や、流すために必要な勾配が取れていない時には費用が高額になるケースが多いです。

>>トイレリフォームの費用はこちらでまとめて解説しています!

トイレの工期目安

工事内容工期
トイレの新設・増設(戸建て)5日~
トイレの新設・増設(マンション)4日~
増築を伴うトイレの新設・増設7日~
2階にトイレを増設5日~
既存のトイレを拡張
(トイレの位置変更なし)
3日~
既存のトイレを移設2日~
外にトイレを設置7日~

工事は既存を移設するだけでも2日間、増設の場合は4日以上かかります。
配管などが複雑な場合は上記以上の日数がかかる場合があります。

リフォーム前に行われる現地調査で状況を良く確認してもらい、工事日数を確認するようにしましょう。

また、排水管に関する工事中は一時的に水が使えなくなる場合があります。

在宅で工事を行う場合は、その時間も確認し、家事などの時間を工夫するようにしましょう。

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トイレを増設するとき、3つの注意ポイントとは?

注意点1. 必要最低限の広さを確保する

トイレに必要な最低限の広さは0.4坪と言われています。
平米数に直すと約1.32㎡ですが、実際は壁の厚さなどがあるため、空間としては78㎝×120㎝程です。
ここに一般的な奥行き80㎝程度のトイレを設置すると、40㎝の空間が余ります。

男性が立って利用するために最低40㎝は必要と言われていますので、120㎝未満で作ることはおすすめできません。
120㎝を確保するために、幅を狭くすることを考えるかもしれませんが、メンテナンスや交換時の作業を考えるとトイレの幅プラス30㎝は確保する必要があります。

トイレの幅は42㎝程ありますので、幅を狭くするのであれば6㎝程です。

ただし、幅75㎝以下ですと設置できないタイプのトイレもありますので注意が必要です。

注意点2. 設置場所に注意する

トイレは増設場所によっては配管工事が複雑になる場合があります。

トイレの工事にも関わらず、他の場所まで手をつける必要があると、その分費用や工期もかかります。

事前に配管位置を確認し、工事範囲がなるべく狭く済むように工夫しましょう。

また、せっかく増設するのであれば使いやすい位置にすることや、場合によっては他に音が響かない場所にする配慮も必要です。

トイレを増設する理由を話し合い、事前にしっかりと考えた上で位置を決定しましょう。

配管位置などは自身では分かりづらいことも多いため、専門科の手を借りてアドバイスを受けることもおすすめです。

注意点3. 2階の場合はトイレから出る音に注意する

トイレを2階に増設する場合は、音に十分注意する必要があります。

トイレの排水は基本的に2階から1階に流れるため、流した時の音が1階に届きます。

そのため、排水菅が寝室の近くを通っている場合は、2階でトイレを使用する度に排水音が寝室に響いてしまいます。

日中は気にならなくても、寝ているときには気になってしまうこともありますので、音に敏感な場合には排水経路に十分注意しましょう。

クローゼットなどの収納部分であれば、音がある程度軽減されますので、検討してみるのもよいでしょう。

どうしても寝室を排水が通る場合には、壁内に防音処理をする方法もありますが、高額になる可能性があります。

トイレを設置できる場所、4つの条件とは?

条件1. 十分な広さが確保できる場所

前述の通り、トイレには必要最低限の広さである0.4坪が必要です。

空いているからと言って、無理にトイレを作ってしまうと、結局使いづらくなってしまうこともあります。

例えば、階段下を設置スペースとして考えた場合、床面積は必要最低限を確保することができるかもしれませんが、天井高さが一定ではないため、上手く使うことができないことがあります。

床面積だけでなく、高さ方向の検討も忘れないことが重要です。

トイレ工事は決して安い金額ではないため、きちんと広さが確保できる場所を選びましょう。

条件2. 元々あるスペースに設置する

新しくスペースを作る増築は、金額や工期がかかるため、あまり手軽に行うことができません。

ですが、元々あるスペースを利用すれば増築よりも簡単にトイレを増やすことができます。

例えば、押し入れは6畳の和室の場合、幅270㎝、奥行き90㎝程あることが多く、トイレとして十分なスペースが取れます。

また、襖を外し、壁を造作するだけで仕切ることができるため、給水と排水の工事が出来れば、その他の工事は最小限で済むことが多いです。

条件3. 1階のトイレの上に設置する

1階のトイレの上に必ずしもスペースが空いているとは限りませんが、空いている場合は設置場所としておすすめです。

なぜならば、1階のトイレから給水や排水経路を確保することができ、増設で最も難しい工事の部分が比較的容易に出来るためです。

通常であれば、経路を確保するためにトイレとは関係のない場所にも手をつける場合が多いですが、1階のトイレの上に設置すれば、その必要は少なくなります。

また、2階のトイレの音問題も解決することができるため、2階にスペースがある場合は設置を検討してみましょう。

条件4. 大きな空間を仕切って設置する

大きな空間を仕切ってしまうことは、もったいなく感じてしまうと思いますが、部屋の中にトイレを作りたい場合などにはおすすめです。

ゲストルームや、廊下までトイレに行くことが難しい方がいる場合などには、部屋の中にトイレを作ることで音なども気にする必要がないため、気兼ねなく楽に使用することができます。

トイレを増やす目的を考え、部屋を仕切って増設することを考えることもよいでしょう。

ですが、この場合は給水、排水の経路や、内装の関係で部屋全体に工事範囲が及ぶこともありますので、確認が必要です。

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トイレを増設できない、2つのNG事例を紹介!

NG例1. 配管構造によってはできない場合も

排水菅は、縦に流れる竪管(たてかん)と言われるところまで、平面上は法律上決められた勾配で傾けなければいけない決まりがあります。
その傾きは水回り別に決められており、トイレは1/50です。

1mにつき、2cm下がるように排水菅を傾けて設置しなくてはならず、竪管まで遠ければ遠いほど、床下にスペースが必要になります。

マンションでは構造により、床下スペースがない場合や、あってもスペースを増やすことが出来ない場合が多く、トイレの増設が困難な場合があります。
また、戸建てはマンションよりも床下スペースがある場合が多いですが、限界がありますので、遠くに設置する場合は注意が必要です。

NG例2. 水圧が低い場合注意が必要

タンクレストイレは、タンクがなくすっきりとした見た目から需要が高まっている商品です。
また、トイレ自体のサイズが小さめであるため、トイレスペースが狭い場合などにおすすめです。

ですが、タンクレストイレは水道の圧力で直接汚物を流す仕組みのため、低い圧力だと十分に流れない可能性があります。
従来のトイレは10L以上の水を利用して流していましたが、タンクレストイレはその半分以下で流すため、圧力は重要です。

マンションの2階以上の場合は圧力が低くなる傾向にあるため、十分な圧力が取れているか専門家に確認することをおすすめします。
メーカーによっては低水圧用の部品を用意している場合もありますので、合わせて検討すると良いでしょう。

>>>NG例の条件でもSFAポンプ(排水圧送ポンプ)で解決できることもあります

トイレ増設の施工事例

事例1. 収納からトイレに変更

収納を解体し充実したトイレを新設
住宅の種類一戸建て
施工期間5日間
金額約45万円
施工箇所トイレ

2階の収納部分をトイレに変更した事例です。

既存の収納の奥行きも十分あったため、独立手洗い器や、手すりも設置することができました。

事例の様なカウンター付き手洗いは10㎝以上の奥行きがあるため、トイレの幅は少なくとも90㎝程度が必要です。

通常のクローゼットは奥行き60㎝程度であるため、独立手洗いを設置する際は奥行きをよく確認しましょう。

事例のドアは引き戸であるため、バリアフリーで使いやすいトイレとなっています。

夜間にトイレに行く際、1階のトイレを利用していたようですが、2階にトイレを設けたことで楽に利用することができるようになりました。

事例2. 移設し雰囲気を一新!

移設後は北欧風の内装トイレに
住宅の種類一戸建て
施工期間3日間
金額約50万円
施工箇所トイレ

既存は壁タイルの汚れが目立ち、床にはシミができていましたが、移設に伴い内装も一新し、雰囲気が大きく変わりました。

また、トイレには温水便座が付き、快適に過ごすことができるようになっています。

トイレはリビングと隣接しているため、音が響かないように間仕切り壁には防音対策を行っています。

防音対策により、トイレを使用している音がリビングに届きにくくなり、気兼ねなく使用することができるようになっています。

事例3. 2階の廊下にトイレを増設

元の内装にも合うナチュラルインテリアトイレ
住宅の種類一戸建て
施工期間14日間
金額約147万円
施工箇所トイレ・洗面所・廊下

2階への増設は配管などが複雑に関わるため、よく検討する必要があります。

この事例では配管スペースを取るため、廊下から15㎝の段差を作り、トイレの増設を実現しています。

トイレの配管は直径75mmが一般的であり、床構造の厚みなどを考えると、15㎝の段差は少ない方と考えられます。

一般的な階段の高さは23㎝以内と決められているため、それほど高い段差ではありませんが、不自由する場合には段差を作ることはおすすめではありません。

事例4. 納戸にトイレを新規設置

来客にも便利な落ち着いた配色のトイレが完成しました
住宅の種類一戸建て
施工期間3日間
金額約65万円
施工箇所トイレ

納戸の一部を解体し、トイレを新規設置した事例です。

玄関ホールに面した納戸であったため、来客時などには家の奥に通さずとも、入口付近でトイレを使用することができるため便利な場所です。

独立手洗い器のキャビネットと背面のアクセントクロスを合わせることで、統一感と共に高さ方向の広さも演出しています。

また、床は落ち着いたベージュの塩ビタイルを採用しており、他の色と調和しつつ、清掃性も向上しています。

事例5. スペース拡張でバリアフリーを実現

車いすでも楽に通れるバリアフリートイレ
住宅の種類一戸建て
施工期間2か月半
金額約850万円
施工箇所トイレ・キッチン・浴室・床・洋室・玄関ドア・玄関・リビングダイニング

トイレスペースを既存の2倍である3.5畳に広げ、車いすでも余裕を持って使える広さに拡張した事例です。

車いすからトイレに移動するためには、トイレ横近くに車いすを寄せる必要があり、一般的な幅のトイレでは上手く利用できない場合があります。

その点、事例ではトイレ横に十分なスペースがあり、扉も大きな引き戸になっています。

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トイレ増設に使える補助金はある?

子育てエコホーム支援事業

2023年度に「こどもエコすまい支援事業」が行われ、その後継事業として子育てエコホーム支援事業が始まります。

国が指定したトイレをリフォームで設置することで、決まった金額の補助を受けられます。

ただし、合計補助額が合計5万円以上でないと補助が受けられないなど決まりがあり、トイレ単体の工事の場合は補助対象にならない可能性があります。

ですが、補助対象の場合は最大60万円の補助を受けることができますので、検討をおすすめします。

>>こどもエコすまい支援事業についてはこちらを確認!

介護保険住宅改修

要支援や要介護認定を受けている同居人がいる場合には「介護保険住宅改修」が使える可能性があります。

ただし、トイレ交換に対する補助ではなく、介護者が使用しやすいようにバリアフリーや手すりを設置する工事に補助が出る制度です。

対象になる場合はケアマネージャーを通して書類を作成する必要がありますが、最大18万円の補助を受けることができます。

>>介護保険住宅改修についてはこちらで紹介しています!

自治体独自の補助金

上2つの補助金は国の制度ですが、自治体によっては独自の補助金制度を設けている場合もあります。

内容は自治体により異なりますが、節水型トイレを設置することや、汲み取り式などの古い和式トイレから、洋式トイレへ変更するともらえる補助金があります。

まずは、お住まいの自治体ホームページを確認し、詳しいことは自治体に直接確認すると良いでしょう。

ただし、国の制度と併用できない場合もありますので、内容をよく確認して使う補助金制度を選ぶようにしましょう。

トイレの増設に建築確認は必要?

既存のスペースを使ってトイレを増設する場合には、建築確認は不要です。

ですが、増築によりトイレスペースを増やす際には建築確認が必要なケースもあります。

特に自宅が防火・準防火地域に建っている場合には増築面積に関わらず、建築確認が必要です。

稀に、建築当時は防火地域でなかったにも関わらず、後から防火地域に指定されることもあります。

その際は増築部分だけでなく既存部分も防火地域に適した建物にする必要があるため、注意が必要です。

また、増築面積が10㎡を越える場合にも必要ですが、10㎡は約6畳程の床面積のため、トイレを増設した程度で越えることは少ないです。

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この記事の監修者プロフィール

【監修者】久田麻里子

2級建築士、インテリアコーディネーター、住環境福祉コーディネーター。ハウスメーカー、リフォーム会社での建築業を幅広く経験。主婦・母親目線で様々なリフォームアドバイスを行う。主な担当は水回り設備リフォーム、内装コーディネート、戸建てリフォームなど。

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