1500～3000万円でできるリノベーションは？

「リノベーション」と「リフォーム」はどう違うのか？

住宅を改修する際には「リノベーション」や「リフォーム」という言葉が使われますが、この2つにはどのような違いがあるのでしょうか？

どちらも住宅の利便性や機能性を高めるための工事を意味しており、両者の定義には明確な違いがあるわけではありません。同じ内容の工事であっても話す人や場面によって混同して使用されるケースが多いようです。

ただし、両者の言葉がもつニュアンスが若干異なるという点については意識しておくと良いでしょう。

一般的にリフォームは「原状回復」という意味で用いられ、工事を行うことによって新築時と同等程度の機能や状態に回復させる工事のことを指します。

一方、リノベーションは間取りを変えたり、水まわりを移動、新設したりというように、工事前や新築時よりも利便性や機能性を高める工事のことを指すことが多いようです。

1500万円でできるリノベーション

3LDK～4LDKの中古マンションであればフルリフォームが可能で、住居の内部をすべて取り払うスケルトンリフォームを選択すれば、間取りや水まわりの仕様を一から考える事が可能で、自分のライフスタイルに合った住宅を作る事ができます。

4LDKの中古マンションを間取り変更から行い、家族共有のパティオを設けて2世帯住宅にした事例があります。それだけではなくキッチンの場所を変更し、広々としたLDKを作り直して1500万円以内に収めています。

中古マンションのリノベーション費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

3LDKのリノベーション費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

4LDKのリノベーション費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

2000万円でできるリノベーション

2000万円あれば、条件によっては一戸建てが購入できることもあります。2000万円かけて行うリノベーションにはどのようなものがあるのでしょうか。

水回りがすべて別の二世帯住宅

二世帯住宅のフルリフォームを検討する場合、生活リズムの違いからキッチンやバスルームを完全別にしたいと考える家庭は少なくありません。

ある事例ではフルリフォームを行って2階建ての一戸建てのうち1階を子の世帯、2階を親世帯の空間にしました。

配水管の入れ替えを1階と2階それぞれに行い、ひとつの住宅内に2つのキッチンとバスルームをつくりました。さらにすべての壁紙を張替え、間取りの変更を行った結果、約2000万円の費用が発生しています。

二世帯住宅へのリノベーション費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

2000～3000万円でできるリノベーション

この価格帯になってくると新築に建て替えるべきか悩む人もかなり多いことでしょう。100年を経過した住宅のリフォーム・リノベーション事例では約2000万円が発生しています。

ここまで年月が経っていると通常のリフォーム工事を行えず、伝統建築物に使われる限界耐力計算法に基づいた特殊な補強工事をする必要があります。

一度住宅をスケルトン状態にして家全体に耐震工事を施し、間取りの変更、洗面台・トイレ・バスの総入れ替え、クロスや天井、床の張替えを済ませました。

古くなってしまった住宅でも残しておきたいという気持ちから、新築ではなくリノベーションを選択する家庭は少なくありませんが、特殊な工事が必要となるため、費用はかさみがちです。

3世代住宅にフルリノベーション

2階建ての6LDKと広々とした一戸建てを3世代住宅に変更する場合、スペースが広いことと大胆な間取り変更が必要になってくることから2000万円以上の金額が発生します。

ある中古住宅の事例では2階にある2部屋の間仕切りを取り払って、ファミリースペースをつくりだしました。さらに別々であったキッチンとダイニング・リビングスペースを統一することで広々とした空間をつくり出しています。

キッチンやトイレ、ユニットバスはすべて新しいものにして、壁紙や床も張替えているので、まるで新築のようです。

検証！新築とリノベーションどちらが良い？

1500万円以上の金額が発生するとなると「もう少しお金を出していっそ新築を買った方がいいのではないか？」という思いが頭をかすめますよね。それぞれのメリットを紹介します。

中古マンションの場合

中古マンションの購入とリフォームを考えている場合、3000万円の費用があれば、新築同然の住宅が手に入る可能性が高いです。

新築マンションの場合、都市部では3000万円以上する物件も多いため、中古マンションを購入してリフォームしたほうが安く済み、なおかつ新築気分を味わえるかもしれません。

一戸建ては建て替えかリノベーションどちらがお得？

一戸建てを建てる場合、注文住宅にするか建売住宅を選択するかによってまた費用が変わってきます。注文住宅を選べば自分が好きなように間取りを設定できますが、建売より費用がかさみ、3000万円を超えてしまうことも。

リノベーションを選択した場合、自由に間取り変更ができる上にお値打ちに済ませられます。

また一戸建ての場合、土地の状況により既存の住宅を取り払う撤去費用や解体費用が発生する場合もあり、また引っ越し費用や仮住まい時の家賃が発生しますが、リノベーションにはそのお金がかかりません。

リノベーションは既存のものに手を加えるため、具体的なイメージが湧きやすく、完成後に「理想と違う。」と落胆することも少ないでしょう。

新築にメリットがある場合とは

すでに土地がある場合には、地代がかからないため安価に家を建てられます。

リノベーションはいざ工事が始まってから激しい老朽化が発覚し、費用が追加されやすいというデメリットがありますが、新築の場合すべて新しいものを使うので、その心配はいりません。

また柱などリフォームできない部分が老朽化している場合には、安全面を考慮して新築を選択したほうが良いでしょう。

建て替えとフルリフォームの費用比較はこちらの記事でも解説しています

リノベーションにローンは組めるの？

中古物件を購入してからリノベーションを行う際には、当然のことながら中古物件の購入費用にプラスしてリノベーション費用が発生しますが、これらも住宅ローンで借り入れ可能です。

しかし中古住宅を購入してリノベーションする場合、新築を購入するときと比べて住宅ローンの借入期間が短かったり、借入金額の上限が低かったりすることが多いのです。この点では新築にメリットがあると言えます。

新築よりもリノベーションの方が工期が短くなる場合もあり、リノベーションを選択する人は早めにローンの申請を行いましょう。

さまざまな金融機関が住宅ローンの設定をしていますが、購入が決まってから慌てることがないよう、事前にどの金融機関に申し込むのかを比較検討しておくといいでしょう。

中古住宅を購入する際に一旦住宅ローンを組み、その後リノベーションのために改めてローンを組むという手段を取ると、二つのローンを並行して利用する形になり、月々の支払い計画が立てにくい場合があります。

中古住宅の購入とリノベーションを検討している人は、それぞれの費用を合算して住宅ローンを申し込むようにしましょう。

リノベーションで利用できるローンや補助金はこちらの記事でも紹介しています

1500～3000万円でできるリノベーションの流れ

1500～3000万円の予算で住宅のリノベーションを行う場合、一般的には次のような流れで進行します。

1.リノベーションの情報収集

まずはリノベーションを行う目的を明確にすることから始めます。何のために行うリノベーションであるかを明確にしておくことで予算内で無駄の無い効率的な計画を立てることができるでしょう。

また、計画を立てる上では情報収集が欠かせません。webサイト等を利用し、施行事例などを確認することでより詳細な完成後のイメージを描くことができます。

2.依頼する業者を選定

リノベーション箇所が決まったら、次はどの業者に工事を依頼するかを検討します。

はじめから1社に決めてしまうのではなく、正式に契約を締結するまでは最低でも2～3社を比較検討するのが良いでしょう。

webサイト等を見ながらリノベーションを行いたい箇所の施工例が多い業者を中心に、何社か候補を絞っておきましょう。

3.業者をしぼり相見積もりを実施

依頼する業者を数社に絞ったら「相見積もり」を実施しましょう。相見積もりをすることによってより正確な費用の相場を知ることができ、適切な価格で工事を依頼することができるでしょう。

また、相見積もりを行うことで費用だけではなく、担当者の対応なども比較することができます。

インターネット上の一括見積もりサービスを利用すれば、簡単に複数の業者から見積もりや提案を受け取ることができ便利です。

4.契約

依頼する業者を決めたら書面を交わして契約を締結します。契約を結ぶ前に疑問点等は担当者に確認して、解消しておくようにしましょう。

また、後のトラブルを避けるためにも、契約書には金額だけでなく支払方法や期日、工事の内容などの細かい点まで記載してもらいましょう。

5.リノベーション工事の実施

リノベーション工事が実際に始まると、内容によっては一旦現住居を退去し、仮住まいで生活しなければならないこともあります。

その場合は引っ越し費用や家賃などの費用が余分に発生することも頭にいれておきましょう。

6.工事完了と確認

工事が完了したら工事担当者と共に仕上がりを確認して引き渡し作業を行います。

引き渡しを受ける際にはしっかりと最終確認を行い、何か不具合があればこの時に業者へ伝えましょう。

引き渡し後に瑕疵を発見しても工事の不備によるものかどうかを判断しにくく、場合によっては保障を受けられなくなってしまう可能性もあります。

1500～3000万円でできるリノベーションに使える補助金と税制優遇制度とは

費用が高額になりがちなリノベーションですが、補助金制度や減税制度が利用できるケースあります。上手に利用することで費用の負担を抑えることができるでしょう。

それではリノベーションの際に利用できる補助金と税制優遇制度についてご紹介します。

リノベーションで利用できる補助金制度

国や自治体は住宅のリノベーションを促進することを目的として、補助金や助成金制度を実施していることがあります。

たとえば、住宅の省エネ化、バリアフリー化、耐震化、同居対応、長期優良住宅化などを目的にリノベーションを行う場合には、補助金や助成制度を利用することができるでしょう。

しかし、制度の主体が国であっても自治体であっても、助成制度は毎年予算を組んで実施されます。そのため、制度の利用希望者が多く、予算の上限に達した場合は実施期間中であっても補助が打ち切られることもあるため注意しましょう。

また、助成を受けるためには国や自治体が定める住宅の増改築に関する条件等をクリアしていなければなりません。

利用するための条件や制度の内容は自治体によって異なるため、実施する予定の工事で利用できる助成金制度があるかどうかは事前に役所等に問い合わせ、工事を始める前に確認しておくようにしましょう。

リノベーションに使える税制優遇制度

リノベーションを行う際に手元の資金だけでは費用を賄えない場合、金融機関等からのローンを利用することがあります。

このようにリノベーション時にローンを利用した場合や工事の内容によっては所得税や固定資産税等の控除制度が適用されることがあります。（2019年8月現在）

税制優遇を受けるためにはリノベーションの内容が、耐震、バリアフリー、省エネ、同居対応、長期優良住宅化や大規模改修のいずれかになります。

工事の資金を償還期間が5年以上のローンを利用した場合の【ローン型減税】、現金で支払う場合の【投資型減税】があり、また、固定資産税の一部も減額されます。この場合、それぞれ工事の内容の条件が定められています。

たとえばバリアフリーリノベーションの場合、【投資型減税】では1年間で15万円、【ローン型減税】では、年間最大12万円が５年間（最大60万円）の所得税減税を受けることが可能です。（ただし、工事契約の消費税率が10％の場合）

また、固定資産税に関しては住宅面積の100平方メートルに相当する分の税額の3分の1が1年間減額されます。

さらに、リノベーション工事費が100万円を超え、ローンの償還期間が10年以上であるような場合には年間最大40万円で10年間（最大400万円）の所得減税を受けることができます。

控除の詳細な内容や適用条件は国税局等のホームページで事前に確認すると良いでしょう。

また、これらの制度を利用するためには確定申告など届出が必要になります。会社員など普段は確定申告が不要な人の場合でも申告が必要なためため、リノベーションを行った場合は早めに書類等を準備しておきましょう。