一戸建て・中古住宅のリノベーション費用や価格の相場は？

費用からみた戸建リノベーションとリフォームの違いとは

リノベーションとリフォームはどちらも似通った用語ですが、それぞれどのような違いがあるのでしょうか。

正確に定義され使い分けられている訳ではありませんが 、たとえば壁紙が破れているから張り替える、床の傷が気になるからフローリングを張り替えるといったように、新築時の状態に限りなく近づけるのがリフォームです。

一方でリノベーションは、部屋の使い勝手を変更するような大きな変更の場合を指します。

たとえば、和室を洋室に変更したりキッチンにカウンターを設けたりするといった、今までなかった機能を生み出すのがリノベーションです。

リフォームのメリット

費用の面では、リノベーションは間仕切りを撤去したり、床を下地から張り替えたりする大胆な工事が多いために、リフォームの方が工事費が安く収まります。工事期間についても、同様の理由でリノベーションより短期間で完成します。

またリノベーションの場合、規模によっては家全体が使用できない状態になることがあり、仮住まいが必要な事態もあり得ますが、リフォームでは基本的に家に住みながら工事を進めることが可能です。

リノベーションのメリット

リフォームを前提にして中古住宅を探すと、選択肢は限定されたものになりますが、リノベーションまで視野に入れて物件を探すと、選択肢は画期的に広がります。

水回りなどの配置を固定的に考えるのではなく、生活スタイルに合わせた大胆な変更も可能になるからです。

このため、利便性が高くても、間取りが希望と異なる物件の場合、リフォーム前提だと諦めざるを得ませんが、リノベーションを行うことを前提にすれば、選択の対象となり得るのです。

戸建ての住宅をリノベーション目的で購入することは一般的

戸建の中古住宅を購入する人の多くは、リノベーションを前提としている場合が多いです。

とあるアンケートの結果では住宅購入を検討する際に最初に「中古」を考えている人が68.9％で、それに対して「新築」を検討していた人は12.3％と低く、最初から「中古」を検討している人が圧倒的に多い事が分かります。

最初から新築ではなく中古を購入する人の理由としては「値段が手頃」と答えている人が83.8％と1番多く、やはり予算の問題は新築住宅を購入する為の一番の課題になっている事が分かります。

他にも中古住宅は「周辺住民が分かり、住むイメージがつきやすい」「立地が良い」といったポジティブなイメージも強く、そういった点も中古住宅が人気が高い理由の一つと言えるでしょう。

他にも、当該アンケートでは中古住宅を購入する人の77％はリノベーション前提で購入していると答えており、必ずしも予算の問題で新築を諦めて中古を選んだのではなく、最初からリノベーションを視野に入れて中古住宅の購入を選択していることも分かります。

リノベーション前提で購入している人の多くは「内装を自分好みに変えたい」「間取りを変えたいと答えている人が多く、自分の好みに合わせたカスタマイズができるところがリノベーションをする理由の大きな一つになっています。

リノベーションは新築程の予算を掛けることなく内装を自分の好みにカスタマイズでき、中古住宅の購入から注文住宅でやりたい事を予算を抑えた形で実現できるため、非常に人気が高いです。

戸建のフルリノベーションと建て替えでは費用はどう違うのか

戸建てのフルリノベーションと建て替え工事ではどのような違いがあるでしょうか。

フルリノベーションの場合、基本的に柱、梁、土台、母屋などの構造材は生かしたままで工事を進めます。このため壁、床、屋根、天井などの撤去を時間をかけて丁寧に行う必要があることから、人件費を要し、工事費用も高くなります。

一方建て替えの場合、解体工事については、大胆に進めることができるので、リノベーションを計画している解体工事よりも安価な費用で収めることができます。

このため建て替え工事は、新築費用そのものは、リノベーションよりも高くなりますが、建物の解体工事や準備工事を含めた総合費用では、それほど大きな差異はありません。

ただし建て替え工事では、新たに設計をするため、設計料が追加されることになります。リノベーションにおいても設計料は必要ですが、構造や法令検討が不要であることから安価な費用で収まります。

また建て替えでは、建築確認申請や登記の取り消しと再登記が必要になるため、手続関連の費用が発生します。

リフォームにしろリノベーションにしろ大規模改修の場合は建築確認が必要となる場合があり事前に確認しておきましょう。

一戸建てリノベーションを始める前に

一戸建て住宅や一軒家のリノベーションは、マンションに比べると自由度が高く、その分、工事の種類や施工面積も多くなります。

建物の状態によっては、間取り変更や水回り設備の交換だけでなく、外壁や屋根、駐車場など、屋外の設備にも手を加えなければなりません。

場合によっては、躯体のみを残していったん全ての設備・部材を取り払う「スケルトンリフォーム」と同程度の工事内容になることもあります。

さらに、建物の断熱性や耐震性が低い場合は、建物の躯体部分に補強工事を行わなくてはなりません。

中古住宅のリノベーションとリノベーション済物件の購入のそれぞれのメリット・デメリット

中古住宅を購入して自分でリノベーションするのと、リノベーション済みの物件を購入するのでは、似ているようで内容は全く違っています。それぞれにメリット・デメリットがありますので、自分の希望に沿った形を選ぶ必要があります。

まず、中古住宅を購入してリノベーションをする場合は、前述のとおりある程度自分の希望に沿った間取り、内装、設備を選ぶ事ができます。ある程度予算に合わせて自由に設計して自分だけのライフスタイルを演出することができるでしょう。

その反面、購入してから工事を行いますので、住むまでに時間が掛かってしまうデメリットがあります。

また、自分で設備や内装を選んでいくので費用が高額になりやすく、検討する前にしっかりと予算を決めてこだわりたい部分と予算を抑える部分の切り分けをしておく事が重要になってきます。

次に、リノベーション済み物件を購入する場合のメリットは、既に完成しているものを購入するので住むまでに時間がかからない事や、実物を見ることができるのでそこに住んだ際のイメージがしやすいことがあげられます。

他にも、金額は決まっていますので資金計画が立てやすく、ローンを組む際のシュミレーションもしやすいです。

デメリットとしてもっとも大きいのは、リノベーションの醍醐味である自由度が無くなってしまう事です。

そのため、どうしても入れたい設備や変えたい部分がある場合は後でリフォームをする必要が出てきてしまいます。

また、完成している建物を購入するので建売を購入する感覚に近いのですが、建売とは違い、元は中古住宅ですので建物・設備の見えない部分の老朽化が分かりにくいことから、注意が必要になってきます。

このように、どちらの場合であってもメリット・デメリットが存在します。どちらがいいといった事を決めるのは難しいことです。

費用に関しても、必ずしもリノベーション済みの物件が安いという事はなくリフォームの内容に左右されることが多くなります。

但し、折角リノベーションを体感するのであれば、自分のライフスタイルに合ったものを設計することがリノベーションの醍醐味です。

リノベーションに興味があるのであれば、多少費用が上がってしまっても思い切ったリノベーションをすることで精神面での満足が得られるといえそうです。

一戸建てリノベーションの事例

一戸建てのリノベーション事例は、室内工事と屋外工事、さらに補強工事の有無によって、合計で四つのパターンに分けることができます。

各事例とその内容は以下の通りです。

室内のみのリノベーション

室内の間取り変更や水回り設備の交換、内装工事のみを行うリノベーションです。

水回り設備の価格や内装工事の面積で、リノベーション費用は変動します。

室内のリノベーション+補強

室内のリノベーションに加えて、耐震や断熱の補強工事を行うリノベーションです。補強工事のために、壁や床などの必要部分の内装材を撤去します。

室内+屋外のリノベーション

室内のリノベーションに加えて、屋外設備のリノベーションも行います。

外壁や屋根など、建物の外側部分のリフォームだけでなく、駐車場用のコンクリート打設やカーポートの設置など、エクステリア設備のリフォームが行われることもあります。

室内+屋外のリノベーション+補強

室内、屋外のリノベーションに加えて、断熱性や耐震性の補強を行うフルリフォームです。

本格的な断熱改修工事や耐震改修工事が行われますので、躯体のみを残して外装・内装を新たに作り替えるスケルトンリフォームと、ほぼ同程度の費用になります。

しかし、壁クロスや床フローリングの張替えと断熱・耐震改修リフォームが一度に行えるため、重複する工事を省くことができ、単独で行った場合よりも補強工事費用はお得になります。

中古一戸建てをリノベーションするときの注意点

一戸建て住宅や一軒家をリノベーションするときは、物件の選び方とリフォーム会社の選び方に注意しましょう。

中古物件の選び方

中古の一戸建てや一軒家の中には、新耐震基準が導入された1981年以前に建築確認申請が行われ、旧耐震基準のまま残っているものがあります。

旧耐震基準の中古物件にリノベーションを行うと、耐震補修工事が必然的に発生しますので、リノベーション費用が予算を上回る恐れがあります。

さらに、リフォーム関連の補助金の多くは、建物が新耐震基準を満たしているかどうかを利用条件としていますので、中古物件を選ぶときは、現行の耐震基準を満たすかどうかを必ず確認しましょう。

リフォーム会社の選び方

リフォーム会社選びにおいて、複数のリフォーム会社を比較することはもちろん重要ですが、費用や価格の大小だけでなく、物件の耐震性や、利用できる補助金を調べてくれるかどうかも確認しておきましょう。

特に、補助金利用の可否は、リフォームの総費用に大きく関連するポイントですので、複数同時に利用できるものがあれば、残らず利用するようにしましょう。

また、リノベーションを前提に中古物件を購入する場合は、物件選びとリノベーションの両方を行ってくれるリフォーム会社を選ぶことをおすすめします。

物件の内覧を行いながら、「その建物ではどのような工事が必要か」「どのような間取りが考えられるか」など、リノベーションに役立つアドバイスを貰うことができます。

一戸建て住宅のリノベーション費用相場

一戸建て住宅や一軒家のリノベーション費用は、約700～1,000万円台が相場です。

ただし、先ほども少し触れたように、外壁やエクステリア設備、断熱性や耐震性の補強工事をフルで行った場合は、スケルトンリフォームと同程度の約2,000万円以上の費用になることもあります。

一戸建て住宅のリノベーションで行われる工事ごとの、費用相場は以下の通りです。

室内のリノベーション費用相場

室内側のリノベーションには、間取り変更などの内装工事と、キッチンやお風呂などの水回り設備の交換の、二種類があります。

内装工事の費用相場

• 内装工事費用：約2万5千円
• 各種配線工事費用：約3万円
• 解体工事費用：約1万5千円

※すべて平方メートルあたりの費用です。

水回り設備の交換費用相場

• システムキッチン交換費用：約70万円
• ユニットバス交換費用：約80万円
• 洗面台交換費用：約40万円
• トイレ交換費用：約20万円

合計：約210万円

※すべて各メーカー標準仕様商品の、工事費用含む価格です。

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水回りのリフォーム費用についてより詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください

屋外のリノベーション費用相場

屋外のリノベーションは、主に外壁、屋根、エクステリア設備の三箇所で行われます。

外壁のリノベーション費用相場

・約6千～2万円/平方メートルあたり

外壁と屋根は、選んだ工法によって費用が変動します。

例えば、約100平方メートルの外壁に対し、塗装リフォームを行った場合は約60万円、外壁材の張替えを行った場合は、最低でも約200万円以上のリノベーション費用が発生します。

外壁の状態に問題がない場合は、約20万円の外壁材の点検や補修で済むこともあります。

外壁塗装の費用についてより詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください

屋根のリノベーション費用相場

・約4千～2万5千円/平方メートルあたり

屋根は、既存の屋根材の種類によって費用が変動します。

屋根材の耐久性に問題がなければ、リフォームは塗装のみで済みますが、屋根材が塗装が不要な日本瓦であれば、簡単な点検のみで済み、約20万円の費用で済みます。

塗装が必要な屋根材の場合は、約90平方メートルの屋根であれば約36万円のリノベーション費用となります。

また、屋根材の葺き替えを行った場合は、最もリノベーション費用が高額になります。特に、施工費用が高額な日本瓦に葺き替える場合は、約90平方メートルの屋根では約220万円の費用が発生します。

屋根のリフォーム費用についてより詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください

エクステリア設備のリノベーション費用相場

エクステリアには様々なパーツがありますが、リノベーションやフルリフォームでの施工事例が多い箇所と、それぞれの施工費用は以下の通りです。

• 土間コンクリート打設費用：約1万5千円/平方メートルあたり
• フェンス設置費用：約2万5千円/平方メートルあたり
• カーポート設置費用：約40万円/一箇所あたり
• ウッドデッキ設置費用：約35万円/一箇所あたり

エクステリアリフォームの費用についてより詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください

断熱性能や耐震性能を高める工事の費用相場

断熱性と耐震性を高めることで、住宅の性能をアップさせることが可能です。

断熱改修工事の費用相場

・約3万6千円/一棟あたりの平方メートルの費用相場

耐震改修工事の費用相場

・耐震補強工事費用：約2～6万円/一棟あたりの平方メートルの費用相場

耐震改修工事は、耐震金物の設置から耐震パネルの設置、ブレース材の追加など、住宅の耐震性に応じて複数の方法を選ぶことができますが、一棟あたりの平均施工費用は約150万円となっています。

断熱リノベーションの費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

耐震リノベーションの費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

リノベーションの際工事に直接関係ないが必要となるその他の諸費用とは

リノベーションの際に、工事の費用とは別に必要になる費用があります。たとえばリノベーションの規模が大きくなると、仮住まいが必要な事態になることがあります。

リノベーションに伴いどのような費用が発生するのかみていきましょう。

仮住まい費用

リノベーションの規模が大きくなると、水回りがまったく使えなかったり、各個室も使用不可になったりします。

こうした場合、工事期間中は家で暮らすことができないために、アパートなどの仮住まいに住むことになり、家賃や敷金、礼金などの費用が必要になります。

通勤や通学ルートが異なる場合、新たに交通費の負担も検討する必要もあります。

引越し費用

リノベーションが始まる前に仮住まいへ一度引っ越しをして、工事完成後にまた元の家に引っ越します。このため二度の引っ越し費用が必要になります。

仮住まいとはいえ、数カ月は住まうことになるため、両隣の人や同じフロアーの人に対して、粗品を添えて挨拶をすることも大切です。

電話やインターネットの費用

固定電話を使用している場合、仮住まいへの移転工事が必要になります。ただし工事期間中は使用しないのであれば、一時停止の手続も行えます。

インターネット環境も整える必要があれば、工事費が発生します。

貸倉庫費用

仮住まいは、自宅よりも規模の小さな住まいになることが多いため、すべての家財が収納できないことがあります。その場合は一時的に貸倉庫を利用することになるので、費用が発生します。

駐車場費用

リノベーション工事期間中は、外部足場を組む工事が伴うことがあるため、駐車場が使えないことがあり、近隣に駐車場を確保する必要があります。

工事前の近隣挨拶粗品費用

リノベーションの工事期間中、工事の騒音や工事車両の通行で近隣のかたに迷惑をかけることになります。また緊急連絡の際の連絡先も知らせておく必要もあります。

このため工事前には近隣の挨拶回りを欠かすことはできません。挨拶の際に粗品を手渡すことも礼儀ですから、これらを揃える費用が必要になります。

戸建リノベーションを施工する際に組めるリフォームローンとは

リノベーションやリフォームの工事ではリフォームローンを使うことができます。

リフォームローンとは、老朽化した住宅の修繕や大規模な改修を行う際に、工事資金として金融機関から融資してもらえる貸付金のことです。

新築の際に融資してもらえる住宅ローンは、土地や建物を担保に融資をしてもらいますが、リフォームローンは抵当となる担保を求められない、無担保型の融資が一般的です。

住宅ローンの場合、審査に1カ月程要しますが、リフォームローンにおいては、過去に返済遅延など金融事故暦が無ければ、即日から数日で融資の回答を伝えてもらえます。

担保を要しないために、住宅ローンに比べて融資限度額は低く抑えられ、返済期間も短いのが特徴です。融資額は500万円まで、返済期間は長いもので15年程度です。

融資条件もあまり厳しくなく、必ずしも正社員である必要はありません。前年の年収が150万～200万円あれば、融資の対象になります。

安定した収入が得られているかという点がポイントになりますから、1年～2年の期間以上しっかりと勤務していれば、アルバイトやパートであっても融資してもらえます。

自営業の場合は、開業から2年以上経過していることが融資の目途になります。

たとえ住宅ローンの返済中であっても借りられますが、住宅ローンの返済額が限度を超えるような融資はしてもらえません。

戸建リノベーションの際費用の軽減になる補助金や税制優遇があるの？

戸建リノベーションを行った際、費用の軽減になる補助金や税制優遇がとしてどんなものがあるのかみていきましょう。

補助金制度

介護保険制度では、要支援１、２又は要介護１～５の認定を受けた人が、介護者の負担を軽くするために、段差の解消や手すりの取付けなどを行う場合には、一人20万円までの補助金が出ます。

また地方公共団体が実施する住宅リフォーム支援制度があります。この場合、過去に地方税を滞納していないことや過去にこの補助金の交付を受けていないことなどが条件になります。

減税制度

耐震、バリアフリー、省エネ、同居対応のリフォームを行った場合、工事費用の10％が所得税額から控除されます。

またバリアフリー、省エネ、同居対応のリフォームを行いローンを融資してもらった人は、年末ローン残高の２％又は１％が５年間、所得税額より控除されます。

さらに耐震、バリアフリー、省エネのリフォームを行った場合、固定資産税額（120平方メートル相当分まで）が１年の間、２分の１減額されます。