外壁塗装の見積りで困らない！知っておきたい見積りポイント

外壁塗装の見積りの相場は？

マイホームを建てて数年が経つと、外壁の汚れや塗装の剥がれなどの劣化が気になることがあるかもしれません。

外壁塗装をお考えの方は、リフォーム会社に依頼し、見積りを作成してもらいましょう。

この記事では見積りをする上で知っておきたい塗料の値段や、工事にかかるその他の費用についてご紹介します。

相場を知って見積りが適正なものか判断しましょう。

外壁塗料別の価格相場・耐用年数

外壁塗装の見積りをする上で、使用する塗料は費用を大きく左右します。

外壁の塗料の種類別の価格相場と耐用年数は次のとおりです。

上記の価格は目安となっています。

塗料の価格だけではなく、塗料を塗る外壁の状態によって耐用年数は左右されます。

外壁の状態が悪いと、塗装してもその効果を発揮できず、またすぐに塗装し直さなければならないこともあり、外壁自体の取り替えが必要になります。

塗料を選ぶ時は、つい価格の安いものに目が行きがちですが、塗料の効果、耐用年数も考慮するといいでしょう。

外壁塗料別のメリット・デメリット

塗料にはそれぞれ特徴があります。

メリットとデメリットを知り、自分の求める条件を満たすかどうか、妥協できるデメリットであるかどうかなどを確認しましょう。

外壁塗装の見積りに含まれるもの

外壁塗装をする時は、塗料の費用だけでなく足場の設置や外壁の洗浄の費用もすべて合計して見積りを出されます。

以下はおおよその相場です。

その他見積りに含まれるものとして

• ひび割れの補修、下地調整
• 中塗り・上塗り
• 各部塗装（雨樋、軒天、破風板、水切り、霜よけ、鏡板など）

などがあります。

これらに関してはひび割れの程度、塗装の面積によって大きく変動します。

外壁塗装の見積り例

これまで紹介した、外壁塗料や足場設置などの費用を元に、見積り例をご紹介していきます。

見積り例1

家の面積が100㎡の場合

見積り例2

家の面積が150㎡の場合

外壁塗装の見積りを依頼するには？

見積りの相場をご紹介しましたが、外壁塗装の見積りはどのように依頼すればいいのでしょうか。

一括見積りサイトを活用する

まずおすすめするのは、一括見積りサイトを利用することです。

サイト内の申し込みフォームなどに必要な内容を記入した後、おおよその見積り金額が確認できます。また、現地調査を行った後で正式な見積り金額が確定します。

困っていることや不安な点などがあれば専門のスタッフが対応してくれるため、施工業者とのやり取りが苦手な人にも安心です。

一括見積りサイトの中には、登録施工業者の数が少なかったり、仮見積り金額と現地調査後の見積り金額の誤差が大きいところもあるようです。

「ハピすむ」では、厳しい審査基準をクリアした優良な施工業者が数多く登録しており、安心して登録業者の比較検討をすることができるでしょう。

こちらから無料で簡単に見積もりが出来ますので、ぜひハピすむのリフォーム費用の無料相見積もりをご利用ください。

施工業者を自分で探す

見積りは必ず２～３社にお願いしましょう。

その時の応対でも会社の姿勢がうかがえます。

金額だけでなく、馴染みやすく解りやすい応対の業者を優先すべきでしょう。

地元の工務店やリフォーム会社などの施工業者を自分で調べる方法もあります。

この場合、口コミや近所だからという理由で決めることが多いようです。

しかし、複数の見積り依頼をする場合、店舗に足を運ばなければならないこともあり、その分の時間と労力がかかってしまうことがあります。

また、近くの施工会社が必ずしも料金が安くて技術力が高いリフォーム会社とは限らないため、施工会社を選ぶのが難しいことがあります。

現地調査の流れ

現地調査とは、見積りを作成するにあたって必要な調査です。実際に業者が住居を見て細部まで調査します。

まず挨拶を済ませたら、依頼主の気になる箇所、家の大きさ、塗装箇所、壁面積、外壁の劣化状況などを見ます。

そして、計測のデータを元に図面を作成し、塗装面積を割り出します。

その他、外壁塗装の施工の説明、塗料の説明などをして終了です。

疑問点や不安があれば、遠慮せず質問して工事に取り掛かるまでに解決しましょう。

家の面積などによりますが、約1時間程度で終了します。

外壁塗装の見積りを理解するメリット

外壁塗装の見積りを理解することには、様々なメリットがあります。

作業が必要かどうか分かる

見積りの明細がなく、○○一式という書き方だと非常に分かりづらいですが、見積りの見方が分かっていない方からすると、これが普通だと思ってしまうかもしれません。

見積りを理解できていると、この書き方は不親切であることが分かります。

さらに、必要のない作業費用が請求されていたり、反対に必要な作業費用が請求されていなかったりした場合に、業者に説明を求めることができます。

作業が必要かどうかが分かると、業者との交渉に役立つのです。

価格が適正かどうか分かる

見積りが理解できていないと、価格が適正かどうかの判断ができません。

それゆえ、適正価格以上の金額が請求されていても気がつきません。いわゆるぼったくりに合う可能性が高くなってしまいます。

見積りを理解していると価格が適正かどうかが分かるので、業者にどのような理由でこの金額になっているのかの説明を求めることが可能です。

また、業者との交渉の際にもスムーズに話が進むでしょう。

工事の内容が見積りと同じかどうか分かる

見積りに記載があっても、その内容が工事にきちんと反映されているとは限りません。

例えば、実際には見積りの金額以下の塗料を使用していたり、勝手に設備のグレードダウンがされていたりする可能性があります。

見積りを理解できていないと、このようなことをされていても分かりません。

見積りを正しく理解できていると、見積りの内容と工事内容が違うことに気がつきます。

業者に説明を求めたり、見積り通りの工事をするように言ったりすることが可能となるのです。

外壁塗装の価格が変わるポイント

外壁塗装の価格が変わるポイントを具体的に紹介します。

塗る回数

外壁塗装は通常3回塗りが基本です。

下塗り1回、中塗り1回、上塗り1回の3回です。

塗料によっては、下塗りや中塗りが必要ない2回塗りの塗料や4回塗りの塗料もあります。

また、塗料が取れないように何度も重ねて塗る場合もあります。

外壁塗装では、塗料を塗る回数によって価格が変わってきます。

塗る塗料の量や手間が異なるからです。

そのため、適切な価格を知るためには適正な回数を理解しておく必要があります。

塗料の色

塗料の色によっても価格が異なる場合があります。

塗料は白をベースに顔料を混ぜて色を作ります。

その顔料の種類や量が多くなるほど値段が高くなるからです。

価格が高くなりやすい色は、標準色以外の色です。

標準色以外の色は、濃くなればなるほど価格が高くなります。

塗料メーカーによりますが一般的に薄めから中間色の場合は、追加料金が発生しない場合が多いです。

その一方で、原色系の色は中間色であっても追加料金がかかる場合が多いのです。

原色系の色とは、赤・青・黄・紫・緑色のことを指します。

付帯工事の塗装範囲

付帯工事の塗装範囲によっても、価格は変わります。

例えば、門柱塗装や塀の塗装が発生した場合です。

この場合は、使用する塗料の量や手間も増えるため価格が上がります。

とはいえ、外壁塗装と付帯工事の塗装を別々に行うとより費用がかかる場合が多くなっています。

そのため、外壁塗装をする際に付帯工事の塗装も一緒に行うのがおすすめです。

大抵の場合、その方が費用が安く済みます。

外壁塗装の費用を支払うタイミング

支払いのタイミングは業者によって異なります。

基本的には、「施工前に一括払い」「施工前に1回、施工後に1回」「完工後に一括払い」の3通りです。

施工前に一括払い

これは最も危険な支払い方法といえます。

施工前に料金を全て支払ってしまうと、お金を持ち逃げされてしまう可能性があります。

手抜き工事をする業者や、工事自体を行わない業者もいます。

業者にとっては、費用の未払いを防げるというメリットがありますが、依頼者にとってはメリットのない支払い方法です。

施工前の一括支払いは、避けるのが無難です。

施工前に1回、施工後に1回

これは依頼者と業者の均衡がとれた支払い方法といえます。

特にマンション等の大規模な塗装工事になると金額も増えるため、このような支払い方法になる事例が多くみられます。

施工前に一部を支払うのは、業者が材料費や足場代を確保するためです。

また、業者にとってドタキャンが防げるというメリットがあります。

依頼者側は、全額支払うわけではないため、工事に不備があった場合などに再度交渉ができて安心です。

ただし、手抜き工事をされる、工事が行われないことがあるといった可能性は残ります。

完工後に一括払い

最も多い支払い方法は、完工後の一括払いです。

全額後払いのため、お金を持ち逃げされることはありません。

完成したものを見てから安心して支払いができ、依頼者にとっては最も安全な支払い方法です。

また、工事に不備があった場合には、料金を支払う前に交渉することができます。

一方業者にとっては料金を回収できないリスクがあります。

しかし、お客様のことを考えている業者ならば完工後に一括払いにしてくれるでしょう。

外壁塗装の費用の支払い方法

外壁塗装費用の支払い方法は主に次の4つです。

現金

最も多い支払い方法は現金です。

銀行振り込みをすることが多いです。

面倒な手続きが必要ないこと、希望のタイミングで工事に入れることがメリットです。

銀行振り込みは審査などが必要なく、簡単に行えます。

また、時間もかからないので希望のタイミングで工事に入ることができるでしょう。

面倒なことが嫌いな方や、希望のリフォーム時期がある方におすすめです。

ただし、うっかり期日内の支払いを忘れてしまうと、面倒な手続きが必要になる場合がありますので、注意してください。

また、ATMで振込む際は銀行により振込限度額の指定があるため、事前に把握しておく必要があります。

クレジットカード

あまり多くはありませんが、クレジットカードを利用できる業者もあります。

この支払い方法のメリットは、簡単に支払いができることと、クレジットカードのポイントがつくことです。

クレジットカードを使用すればその場ですぐに決済ができます。

そのため払い忘れも起こりません。

また、金額が大きいためポイントも多くたまります。

ただし、値引きが適用されない場合があることに注意が必要です。

クレジットカード払いは手数料が発生します。

その手数料は業者が負担することになるため、その分値引きが難しくなってしまいます。

ローン

リフォームローンを組んで、月々支払いをする方法もあります。

月々の返済額が少なくて済むことや、資金が全額用意できていなくても塗装工事ができることがメリットです。

月々の出費を抑えられるため、家計を圧迫せずにリフォームできます。

また、まとまった金額を用意する必要もありません。

一方で、トータルの支払い額が多くなってしまうことと、手続きが複雑で審査に時間がかかることがデメリットとなります。

ローンには利息がかかるため、支払いの総額は多くなってしまいます。

また、ローンの手続きは複雑で面倒に思う方もいるでしょう。

財形貯蓄

財形貯蓄とは、会社の給与から天引きされた積立預金を使う支払い方法です。

自分で資金を用意するよりも利率がよく税金が安くなること、無理なく資金を用意できることがメリットです。

財形貯蓄は、会社がしてくれている制度です。

給料からの天引きで積み立てられるため、無理なく簡単にお金が貯められます。

財形貯蓄を使用するには、勤めている会社がこの制度を導入している必要があります。

また、利用条件が決まっており、その条件に合わない場合は利用できません。

外壁塗装にクーリングオフを適用したい場合

外壁塗装のクーリングオフについてご紹介します。

クーリングオフとは

クーリングオフとは、訪問販売などによる契約トラブルから消費者を守るために、契約を解約できる制度です。

クーリングオフは、契約から8日以内であれば適用できます。

訪問販売や電話営業は強引な契約や悪質な契約を結ばされることが多く、そのようなことから消費者を守るために作られました。

塗装工事やリフォーム工事の場合にも適用され、クーリングオフをされた業者は該当する建物を契約前の状態に戻す必要があります。

クーリングオフ制度を利用する際には、業者から工事請負契約書を受け取った日から8日以内に書面による通知をする必要があります。

外壁塗装時にクーリングオフができる場合

クーリングオフができる場合は、購入者の方から業者を呼び寄せていない場合です。

つまり、訪問販売によって契約を結んだ場合です。

アポなしでもアポありでも業者側から連絡してきたり、家に来たりした場合にクーリングオフが適用できます。

一方、チラシを見て自分で電話をした場合などはクーリングオフは適用されません。

その他のクーリングオフが適用される条件は次の通りです。

• クーリングオフができる旨が記載された契約書を受け取った日から8日以内に通知をすること

契約書を受け取った日を1日目とします。

• 契約した個人が一般消費者であること
• キャッチセールスのような勧誘により強引に営業所等の契約の場に連れてこられた場合

また、次の場合もクーリングオフが適用されます。

• 契約書をもらっていない場合
• 契約書などの書面に不備があり、クーリングオフについての記載がない場合
• 業者から虚偽の説明を受けていた場合
• 業者から「クーリングオフができない」などと言われていた場合

です。

いずれかに該当する状態であればクーリングオフが可能です。

クーリングオフができるか分からない場合は、国民生活センター（消費者生活センター）に相談してください。

外壁塗装時にクーリングオフができない場合

次の場合にはクーリングオフができないので注意が必要です。

• 正規の契約書を交わしてから8日間経過した場合
• 契約者自身が業者を呼んだ場合、もしくは店舗に赴いて契約した場合強制的に店舗などに連れて行かれた場合を除きます。
• 契約金額が3000円未満の現金取引の場合
• 過去1年間に取引実績のある業者と契約を結んだ場合
• 日本以外で契約を結んだ場合

クーリングオフができる場合とできない場合の判断は難しく、自分では分からない場合もあると思います。

先ほども述べましたが、国民センターに一度相談してみましょう。

外壁塗装の見積りでチェックするべき点は？

施工業者からの見積り書をもらった際は、どのようなポイントに気を付ければいいのでしょうか。

塗装面積、塗装箇所

特に塗装面積や塗装箇所が書かれておらず「一式」とまとめて記載されている場合や使用材料名の説明のない見積りは注意が必要です。

「一式」と書かれていた場合、必ず具体的に数量や材料名を記載してもらうようにしましょう。

工事内容が曖昧なままだと、実際の工事でトラブルが起きる原因となります。

「一式」と書かれていた場合、具体的な工事内容に細分化してもらったり、面積については平方メートルや長さはメートルなどのはっきりした単位で記載してもらったりするのがよいでしょう。

また外壁以外にも、雨どいや軒天部分などを塗るのか塗らないのかを確認しましょう。

塗料のメーカー名や商品名

外壁塗装で使用する塗料は、リフォームの主役と言っても過言ではないほど重要になります。

日本ペイント、エスケー化研、関西ペイントは外壁塗料の日本3大メーカーと言われていて、耐用年数などをホームページ上で調べることができます。

一方、リフォームを安く抑えるために例え見積書で最安値だったとしても、塗料があまり知られていないメーカーの場合は、耐久性などが不明瞭なことがあるため、その点に留意が必要です。

塗料のグレード

先程、塗料のメーカーを見ることをご紹介しましたが、見積書を比較するときに塗料のグレードが同じなのかを確認する必要があります。

見た目は同じ見積書でも商品のグレードが違う場合、グレードが高い塗料を選ぶといいでしょう。

塗装回数

見積り項目でも触れましたが、塗装回数は下塗り・中塗り・上塗りの3回以上が基本です。

施工会社の中には、下塗りや中塗りを飛ばして安く仕上げるところもあるようですが、塗る回数が少ないと塗装が剥がれやすくなる可能性があります。

見積書を比較して施工会社を選ぶときは、必ず3回以上の塗装回数の記載がある会社を選ぶようにしましょう。

外壁塗装で失敗しないためには？

外壁塗装は、塗料や補修などを含めると多額の工事費用がかかることから、失敗したくないものです。

適切な業者に依頼するためには、複数の施工業者に見積りを依頼し、比較検討をして最適なものを選ぶようにしましょう。

会社により価格設定の違いがあるため、費用を安く抑えることにも繋がります。

むやみにたくさん依頼するのではなく、口コミなどをもとにある程度依頼する会社を絞ってからにしましょう。

見積りが大変安い場合は注意が必要です。

工事内容の工程を抜かしている場合などがあり、雑な工事で済まされる悪徳業者である可能性があります。

塗装をし直したと思っても、その効果がしっかりと発揮されないようでは工事の意味がありません。

今回ご紹介した、見積りの内容、費用、注意点を確認し、安心できる施工業者に工事の依頼をしましょう。

外壁塗装に関わるトラブル

外壁塗装に関わるトラブルをご紹介します。

請求額が1.5倍になった

契約金額以上にお金がかかってしまったトラブルです。

工事が完了した後に、想定していた金額以上の請求がくると焦りますよね。

そんな時こそ冷静になって判断をしてください。

契約金額以上になった場合は、支払う必要はありません。

契約書は双方が納得して決めた内容の上、法的な拘束力もあります。

もし、対応に困るようであれば国民生活センターなどに相談してみましょう。

もちろん自分自身が納得して追加の工事を頼んだ場合等の金額変更に関しては、支払いをする必要があります。

代金を支払った業者と連絡がつかなくなった

施工前に支払いをして、その後業者と連絡がつかなくなることです。

お金を持ち逃げされてしまった可能性があります。

このような場合は、ただちに国民生活センターに相談してください。

近隣で同じような事例がなかったか聞いてみましょう。

また、場合によっては民事や詐欺での刑事訴訟も検討してください。

そもそも前払いを要求してくる業者との取引はしない方が良いです。

前払いを要求するということは、資金繰りが厳しい会社であることが多いからです。

実際の工事が見積りと違う

見積り通りの工事がされていなかったり、手抜き工事がされていたりした場合です。

施工後は、見積り書と工事内容に相違がないかしっかりと確認してください。

周辺環境や工事の状況で見積り通りの工事にならない場合はありますが、その際は工事内容の変更について、事前説明や見積りの再確認をして、工事変更契約をして工事を進めるのが普通です。

工事内容に納得できない場合は料金を支払わずに交渉して、見積り通りの工事をしてもらいましょう。

もし、それでも工事をしてくれない場合は国民生活センターに相談すると業者に伝えてみると良いでしょう。

場合によっては弁護士に入ってもらうことも検討してください。

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