リノベーション費用の相場は？金額別の実例も紹介

リノベーション費用について詳しく知りたいとお考えではありませんか？

リノベーションにかかる費用は物件や工事規模により異なるとはいえ、おおよその相場は知っておきたいものです。

そこでこの記事では、リノベーションにかかる費用の内訳や実際のリノベーション事例などを紹介しています。

費用を抑えるコツや注意点も紹介しているので、リノベーションについて詳しく知りたい方はぜひ参考にしてみてください。

そもそもリノベーションとは？

リノベーションとは、住宅に付加価値を付けて自分好みの状態にすることです。

一方、リフォームは劣化や破損がある状態から元の状態に戻すことを指します。

例えば、間取りを変更したり断熱性や耐震性を高めたりするのはリノベーションですが、古くなったお風呂やキッチンを交換するのはリフォームにあたります。

さらに、フルリノベーションという言葉もよく聞くかと思われますが、これはリノベーション範囲が住宅全体に及ぶものを指します。

構造部分のみを残してつくり直すスケルトンリノベーションもフルリノベーションの一つです。

増築やフルリフォームとの違い

「増築」は建物を大きくするリフォームで、「フルリフォーム」は建物全体のリフォームだとその言葉から想像することはできますが、具体的にはリノベーションとどのような違いがあるのでしょうか。

「増築」とは「延床面積を大きくするリフォーム」のこと

「増築」とは延床面積を増やして、建物自体を大きくするリフォームことです。

家の構造から作り直して延床面積を増やすリフォームや、平屋を2階建てにするといった既存の建物の延床面積を増やすリフォームのことを言います。

また既存の家はそのままにして、同じ敷地内に「離れ」を建てることも増築と呼ばれます。

「離れ」とはバスルーム、キッチン、トイレのいずれか1つ、または2つの設備しかない建物のことで、住宅のように設備が整っている場合は「離れ」には当たりません。

「フルリフォーム」とは「構造以外をリフォームすること」

「フルリフォーム」とは、建物の骨組みを残して、それ以外を全て解体して新しく作り直すリフォームのことです。

「全面リフォーム」や「全面改築」、最近では「スケルトンリフォーム」や「リノベーション」と呼ばれることもあります。

骨組み以外を取り壊して作り直すリフォームや、骨組みと外装は残して、内装と設備だけを作り直すリフォームなどがあり、目的と家の状態に合わせて工事の内容は変わります。

リノベーション費用の内容を知っておこう

リノベーションの工事内容は、複数の工事が現場の状況に応じて組み合わさるため、建物タイプやリノベーションの目的によっては発生しないものもあります。

リノベーションの費用相場を把握するためにも、まずは、リノベーションで基本的に発生する工事の内容を理解しておきましょう。

リノベーション費用の内訳

• 解体工事
• 耐震補強工事
• 断熱補強工事
• 外壁、屋根工事
• 内装工事
• 電気配線工事
• 水回り設備の交換工事

上記の工事は、建物の状態やプランニングの内容によって、発生するものとしないものがあります。

例えば、耐震補強が数年以内に済んでいる一戸建てでは、無理に外壁を解体して、点検や補強を行う必要はありません。

あるいは、マンションやアパートなどは、外壁や屋根に手を加えられないため、基本的には間取り変更工事や電気配線工事のみとなり、解体工事も一戸建てほど大掛かりになることはありません。

このように、リノベーションはケースごとに内訳や相場費用が異なりますので、まずはご自身がリノベーションを行う建物ごとの坪単価から、目安となる相場費用を計算しておきましょう。

リノベーション費用は坪単価相場が目安

坪単価とは、工事の合計費用を、工事を行った面積（坪数）で割った目安の金額のことです。

坪単価は、実際に行われたリノベーションで発生した費用が元になっていますが、先ほども解説したように、リノベーションは建物ごとに工事費用の相場が変動します。

そのため、坪単価も建物の種類や用途、あるいは現場の状況次第で異なりますので、坪単価の相場は、あくまで予算の目安として考えると良いでしょう。

なお、中古物件の購入費用は坪単価の内訳には含まれません。

リノベーション費用が変動する理由は？

リノベーション費用は、一戸建てやマンションなど建物の形態によって変動しますが、それ以外にもリノベーション費用が変動する理由が考えられます。

デザインや設備へのこだわった場合の費用

デザインや設備にこだわりがあり、他に例が少ないデザインを選んだり、一般的な設備ではもの足りなくて「もっと特別な設備を導入したい」となると、施工費用は上がります。

一般的な設備や画一的なデザインならばリノベーション業者にとっても需要が高く、比較的費用も抑えられます。

また職人は施工に慣れているので工期が短くなるため、人件費もかさみません。

設備にしても大量入荷などの業者努力により安く購入することができるため、合計のリノベーション費用が安くなる傾向があります。

しかし一般的ではないデザインや設備を望む場合は、個別に設備を購入するため単価が高くなりやすく、職人も手間をかけて施工にあたるため人件費がかかります。

その結果、リノベーション費用は高くなるのです。

画一的なデザインや一般的な設備を導入した場合の費用

画一的なデザインに一般的な設備を導入したリノベーションならば、上記のようなデザインや設備にこだわりを見せるリノベーションよりも費用を安く抑えることができます。

ただリノベーション費用を安くすることを優先しすぎると、リノベーション後に満足のいかない仕上がりになる可能性があります。

優先順位をつけて満足のいくリノベーションを実現

満足いく結果を得られるように、リノベーションの優先順位をつけましょう。

順位の上位にくる事柄を優先してリノベーションをするようにすると、譲れないポイントや妥協できる範囲が明確になり、仕上がりに納得できて満足のいくリノベーションが実現しやすくなります。

費用を抑えたいのなら相見積もりも検討

もしもリノベーション費用を少しでも抑えたいのなら、複数業者にリノベーション費用の見積もりを依頼する「相見積もり」を検討してみましょう。

相見積もりを取るときには、どの業者にも同じ内容を伝えて見積もりを作ってもらいます。

そして各見積もりを比較し、納得のいく見積もりを提出した業者を選びます。

ただし業者によっては相見積もりを好まない業者もありますので、相見積もりを取るときには事前にその旨を業者に伝えることを忘れないでください。

簡単に無料で見積もりが出来ますので、ぜひこちらからリフォーム費用の無料相見積もりをご利用ください。

平米数が広いとリノベーション費用も上がる

リノベーション費用は、リノベーションをする面積に比例する傾向があります。

リノベーションの施工面積が広い分、必要とされる資材や設備が増えるだけではなく、作業にも時間がかかるため、人件費に反映されるからです。

マンションの階数が上がると費用が上がる

マンションでのリフォームなら、リフォームする物件の階数が上がるほどにリノベーション費用も上がりやすくなります。

階数が高い分、資材の運び入れに時間がかかり、人件費に反映されるからです。

地域差よりも業者次第でリノベーション費用が変わる

東京、大阪、名古屋、福岡などの都市部では人件費が高いため、都市部以外の地方都市よりもリノベーション費用が高くなる傾向があります。

しかし都市部はリノベーションが盛んです。

中古物件を購入して自分の思い通りにリノベーションをすることで快適な家を設計したいというニーズが増えています。

そのため、リノベーションに特化した業者も都市部で増えてきており、同業者内での競争もあるため、リノベーション費用が思ったよりもかからなかったという事例もあります。

一方、地方のほうが比較的リノベーション費用が都市部に比べると低いのですが、空き家はあってもリノベーションをして暮らそうというニーズは都市部ほどの高まりを見せていません。

需要がそれほどないため、リノベーション費用が都市部と比べて極端に安いということはないでしょう。

リノベーション費用はどの地域に住んでいるのかも関係しますが、どの業者に依頼するかによっても左右されます。

スケルトンリフォームとリノベーションの違い

スケルトンリフォームの有無は、リノベーション費用を左右する重要なポイントですので、スケルトンリフォームと通常のリフォームの違いも押さえておきましょう。

スケルトンリフォームとは、外装や内装など、建物の躯体以外をすべて取り払い、最初から作り替えるフルリフォームのことです。

一方、リノベーションとは建物を使いやすく作り替える行為そのものを指す言葉ですので、スケルトンリフォームは、リノベーションの手法のひとつと考えると分かりやすいでしょう。

スケルトンリフォームは、外装や内装をすべて解体して行うフルリフォームになるため、費用も高額になりやすい工事です。

内装のみのリノベーションに比べると、工事をフルで行うスケルトンリフォームは、約200万円～約500万円ほど高額になる傾向にあります。

スケルトンリフォームについて知りたい方はこちらの記事をご覧ください

マンションのスケルトンリフォーム費用について知りたい方はこちらの記事をご覧ください

戸建てのスケルトンリフォーム費用について知りたい方はこちらの記事をご覧ください

ケースごとのリノベーション費用

以下からは、一戸建てやマンション、平屋や古民家、オフィスや店舗など、具体的なケースごとに、リノベーションの費用相場をご紹介します。

建物の構造材別・リノベーション費用

建物の構造材は、大きく分けると、鉄筋コンクリート造・鉄骨造・木造の三種類になります。

最も坪単価の相場が安い木造ですが、築年数が古い木造住宅は、構造材の腐食や、断熱性や耐震性の欠落など、致命的な欠陥を抱えていることがあります。

場合によっては、補強費用で鉄骨造や鉄筋コンクリート造の費用を上回るケースもあるため、中古の木造住宅を購入してリノベーションする場合は注意が必要です。

マンションのタイプ別・リノベーション費用

マンションは、部屋のタイプによって間取り変更の規模が異なるため、坪単価にも開きがあります。

また、ワンルームのアパートは間取り変更を行う箇所も少ないため、マンションに比べるとリノベーション費用も割安です。

しかし、キッチンやお風呂の交換が発生すると、解体処分費用や設備の価格次第では、ワンルームのアパートでも3LDKのマンションと同程度のリノベーション費用になることもあります。

マンションのリノベーション費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

ワンルームのリノベーション費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

3LDKのリノベーション費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

アパートのリノベーション費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

古民家のリノベーション費用

• 古民家のリノベーション坪単価：約50万円～約80万円

古民家は建物の建築面積が大きなものが多く、おのずと屋根や開口部の面積も大きくなるため、屋根の葺き替え・窓サッシや建具の交換・内装の解体費用・廃材処分費用もかさみます。

リノベーション総費用は約2,000万円～約3,000万円が相場です。

また、古民家は築50年以上を経過している建物で、現代の木造建築とは異なる工法・建材を用いているため耐震補強については、検査や診断に沿った工事が必要です。

古民家の専門家による検査や診断の費用もかかります。

屋根や外装など、定期的にメンテナンスされている状態の良い古民家であればリノベーション費用はかなり圧縮できますが、屋根の葺き替えが必要な場合は最低でも約80万円はかかります。

内装面ではシステムキッチン・ユニットバス・洗面台・トイレなどの水回りは最低限交換したいところです。

設置費用は合計で約340万円の費用が必要です。

フルリフォームの見積もりの取り方

フルリフォームは、1社だけに見積もりをお願いするだけでは、費用を抑えることはできません。

見積もり依頼の流れやポイントをまとめました。

見積もりの流れ

フルリフォームの場合、現地調査とリフォームの提案内容が見積もり金額を左右します。

見積もりの流れは、見積もり依頼→現地調査→見積もり提案→契約の順です。

見積り依頼をする前は、まずリフォーム内容の打合わせを行い、リフォームの希望を伝えます。

打合わせが進み、リフォームの内容がおおよそ決まったところで、見積もりを依頼します。

リフォーム業者は、現地調査を行ってから見積もりを出します。なぜなら、リフォームは、解体費用もかかります。

また、家の状況によりリフォーム金額が変わるため、現地調査をしないと正確な見積もりを出すことができないからです。

現地調査後に見積もりがでてきます。打合わせをしながら、見積もり内容・不明なことなどの説明を受けましょう。

リフォームの内容や見積もり・工事期間などの打合わせをした後、工事契約を行います。

見積もり時に伝えること

見積りを依頼する際には、必ず伝えておきたいことがあります。

リフォームの希望

どんなリフォームにしたいか、事前に家族で相談してまとめておきましょう。

希望予算

今回のリフォームの予算や、ローンを借りるかどうかも考えておきます。

リフォームする家の築年数と構造

あれば、現在の住宅の図面や建築確認申請書を用意しましょう。

図面などの資料があると、対応が早くなり、より正確な見積もりができます。

リフォームの工事時期

工事の時期により、リフォーム計画の進め方や仮住まい、職人の手配が変わります。

希望があれば伝えておきましょう。

リノベーション費用を安く抑えるコツとは？

リノベーション費用を抑えるためのコツとしては、主に次の3つのポイントが挙げられます。

• 予算の上限を決めておく
• リノベーションの優先順位を付ける
• 担当者との具体的なリノベーション内容の相談

どのポイントも目新しいことはないかもしれませんが、これらのポイントを抑えるだけで、リノベーション費用が思ったよりもかかってしまったというトラブルを避けることができます。

それでは各項目ごとに詳細を見ていきましょう。

予算の上限を決めておく

リノベーションの費用を抑えたいのなら、まずは予算の上限を決めましょう。

リノベーションの計画中には、設備のグレードを上げるなど予定していたリノベーションとは内容が変わっていくことがあります。

リノベーション内容が変わっても予算内で収まればいいのですが、予算を上回った金額が算出される可能性ももちろんあります。

このようなトラブルを避けるためには、依頼したいリノベーションの相場価格を知ったうえで予算の上限を決めておくことが大切です。

また、予算額に合わせてリノベーション内容をアレンジして提案してくれるような業者を選ぶというのも、上手な業者選びの方法です。

希望のリノベーションに優先順位を付ける

複数あるリノベーションに優先順位をつけて、優先順位順にリノベーション内容を決めることで予算を抑えるという方法もあります。

優先順位の高いリノベーションをはじめにプランに入れておき、下位に位置するリノベーションは設備のグレードを下げるなどすることでコストダウンを図ります。

この時点で予算をオーバーしているようならば、優先順位の低いリノベーションは次の機会にするなど臨機応変に対応することで、1回のリノベーション費用が予想以上に膨らむ事態を避けることができます。

グレードのこだわりを担当者に伝える

リノベーション費用が予算を上回った場合、どうしてもグレードを落としたくない箇所と落としてもかまわない箇所を具体的に担当者に伝えてみましょう。

担当者は顧客の希望をヒントにして予算に見合ったリノベーション内容を検討し直すことができます。

時間と労力がかかるため、リノベーションプランの再検討を嫌う業者もいるのですが、顧客に親身になり相談にのってくれる担当者や業者こそ信頼のおける業者です。

リノベーションの再検討を断ってくるような業者の場合には、別の業者を探すことも視野に入れてみましょう。

費用別にリノベーションの実例を紹介

リノベーションといっても、建物の種類や工事規模によって費用や仕上がりはさまざまです。

以下では実際にリノベーションした事例をご紹介します。

300万円以下でマンションをリノベーションした実例

こちらは、築30年以上の鉄筋コンクリート造マンションをリノベーションした事例です。

予算内で家族の希望をかなえるために、既存のものを活かしながら部分的にリノベーションしています。

既設のウォークインクローゼットには造作の棚を設置し、インテリアや趣味のスペースとして活用できるようになりました。

また、子どもの遊び場として使える小上がりスペースをキッチン前に新設し、限られた空間ながら家族の希望を盛り込んだ家になっています。

300万円台でキッチン中心にリノベーションした実例

こちらは、築40年を超える鉄筋コンクリート造のマンションをリノベーションした事例です。

間仕切り壁を撤去し、独立していたキッチンをLDKとすることで広々とした空間になりました。

部屋の広さに合わせたコンパクトなアイランドキッチンを設置し、前面に輸入物の板を張ることで全体的にカフェのようなおしゃれな雰囲気に仕上がっています。

配管や床下の改修も必要でしたが、300万円台で機能性とデザイン性に優れたリノベーションが実現できました。

500万円台で一戸建てをリノベーションした実例

こちらは築約50年の木造平屋建て住宅をリノベーションした事例です。

前回のリフォームから状態が良いことから構造部分やキッチンはそのままにし、必要な箇所のみリノベーションを行いました。

あわせてキッチンとリビングの間の間仕切り壁をなくしたり、部屋の一部を廊下にしたりと間取りの変更も行い、より快適な空間に生まれかわっています。

風情が感じられる梁を残すことで、築約50年の家に愛着を感じつつもモダンな雰囲気に仕上がりました。

800万円台でマンションをフルリノベーションした実例

こちらは築約10年のマンションをフルリノベーションした事例です。

間取りを大幅に変更し、子ども部屋を2部屋新設しました。動線にもこだわり、水回りは回遊できるようになっています。

お子さんが楽しく過ごせるようにとボルダリングやうんていを設置しており、遊び心がくすぐられる素敵な空間になりました。

また、玄関には趣味の道具が片付けられるよう大容量の収納棚を設け、家族全員が過ごしやすい家に生まれかわっています。

1,000万円以上で築60年の古民家をフルリノベーションした実例

こちらは築60年の古民家をリノベーションした事例です。

古民家ならではの雰囲気を壊さないよう、フローリングやふすまなどは残し、必要な部分のみリノベーションを行いました。

新たに設けたフローリングもうまく空間に溶け込めるように、あえて古さを感じられる加工をするほど空間づくりにこだわっています。

庭の景色が楽しめるワークスペースも設け、住む人次第でさまざまな使い方が楽しめるようになりました。

リノベーションのメリットを紹介

「家を買うなら新築！」という方も多いかもしれませんが、リノベーションにもさまざまなメリットがあります。

リノベーションのメリットを3つご紹介します。

新築の購入・建て替えに比べて費用が抑えられる

リノベーションの大きなメリットは、新築の購入や建て替えに比べて費用が抑えやすい点です。

家は築年数とともに資産価値が下がるので、中古物件は安く入手しやすいです。

実際に、国土交通省が行った令和3年度住宅市場動向調査による平均購入資金の違いは以下の通りです。

新築と中古の購入資金の差額は、戸建てでは約1,300万円、マンションは約2,000万円です。

一方、リノベーション費用の相場は約750万円〜約1200万円とされているので、購入資金と合わせても新築より安く済むことがわかるでしょう。

家の状態や工事規模により費用は大きく変動するため一概にはいえませんが、新築や建て替えより中古をリノベーションするほうがコストを抑えられる場合が多いでしょう。

間取りを自由に設計できる

自由度が高いのもリノベーションの魅力です。

建売ではすでに間取りが決まっており、それが自分好みの間取りであるとは限りません。

気に入らない部分があるからと工事をするのは、新築であればなおさら現実的とは言い難いでしょう。

その反面、中古住宅であれば小規模な工事はもちろん、構造部分だけを残した大幅な間取り変更などにも対応できます。

住み心地の良さを重視したい方には、自由に設計しやすいリノベーションがおすすめです。

資産価値が下がりにくい

中古住宅は新築に比べると資産価値が下がりにくい建物です。

新築は高価なうえに、入居した時点で資産価値が約10％下がると言われています。

その後約15年〜約20年で資産価値は大幅に下落し、その後はほとんど変化しないのが一般的です。

そのため、購入価格と売却価格の差が大きくなり、資産価値という視点でみると損害を受けやすい物件といえます。

一方、築20年以上の中古住宅なら購入価格が底値に近く、資産価値がそこから大きく下がることがありません。

さらに、リノベーションをすることで、資産価値の下落を抑えやすくなります。

将来売却を考えているなら、資産価値にも目を向けて中古住宅のリノベーションを検討してみるといいでしょう。

リノベーションのデメリットを紹介

リノベーションにはさまざまな魅力があるとはいえ、やはり中古住宅ならではのデメリットも存在しています。

中古住宅をリノベーションする際のデメリットは以下の通りです。

築年数が長い場合耐震補強や構造の補修が必要になる

築古の中古住宅では、耐震補強や構造の補修が必要になることがあります。

とくに新耐震基準が定められた1981年5月以前に建てられた住宅では、現在の耐震基準を満たしていない可能性が高いです。

リノベーションする前に耐震診断を受け、現在の耐震基準を満たしていない場合は耐震補強工事を行わなければならなりません。

また、木造住宅では構造部分の腐食やシロアリの被害の確認も必要です。

腐食やシロアリの被害がある場合は、補修工事をしなくてはならず、さらに追加費用が発生します。

リフォームローンは金利が高い

リノベーション費用を支払うときに借りられるリフォームローンは、金利が高い傾向があります。

リフォームローンより低金利である場合が多い住宅ローンは、住宅の購入資金に対してのみ適用されます。

また、リノベーション費用を住宅ローンに組み込める一体型ローンもありますが、利用に際して諸々の条件が定められているため、事前準備に多くの手間がかかります。

ただ、リノベーション済みの物件であれば住宅ローンが使える場合があります。

リノベーションで使えるローンにはさまざまな種類があるので、それぞれの特性を理解したうえで物件選びをしなくてはいけません。

建物の構造によっては自由な間取り変更ができない

自由に設計できるのがリノベーションの魅力ですが、建物の構造によっては希望通りの間取りにできないことがあります。

というのも、木造住宅では建物の構造を維持するためにどうしても移動できない柱や壁があるからです。

そのため、柱や壁をなくして広い部屋にするような大幅な間取りの変更は、業者に判断してもらったうえで行う必要があります。

一方、重量鉄骨造や鉄筋コンクリート造の建物は強度が高く間取り変更の自由度が高いとされています。

ただ、構造によっては木造と同じように制限がかかる場合があるので、いずれにせよ業者に相談するのがおすすめです。

新築と比較したリノベーションの良さは？

次に、新築と比較したリノベーションの良さを確認しておきましょう。

家族構成やライフスタイルに合わせて工事しやすい

家族構成やライフスタイルに合わせて工事しやすいのは、リノベーションならではの良さです。

建売では間取りが決まっている場合がほとんどで、必ずしも自分の家族に合ったものであるとは限りません。

家族2人で暮らすには広すぎたり、反対に子ども部屋が足りなかったりといったこともあるでしょう。

リノベーションであれば間取りの変更も可能なので、家族構成やライフスタイルに合わせた家が作りやすくなります。

建売は誰でも使いやすいような間取りになってはいますが、それでも家庭によって使い方はそれぞれ異なるものです。

費用を抑えつつも自分たちにぴったりの家に住みたいという方にはリノベーションが向いています。

前の建物の雰囲気を残すことができる

リノベーションでは前の建物の雰囲気を残すことができます。

例えば、築古の住宅であれば、あえて梁を残すことで新築では真似できない趣のある空間が作れます。

また、もともと住んでいた家をリノベーションするのであれば、長年住んできた家への愛着を感じながら住み続けることができるでしょう。

好立地の物件を見つけやすい

新築より好立地の物件が見つけやすいのも、中古住宅を購入してリノベーションする良さです。

とくに駅の近くなど好立地のエリアには土地に空きがない場合が多く、新築だと物件数が限られてしまいます。

中古住宅を選択肢に入れることで幅広い物件から選べるようになるので、より好立地の物件が見つけやすくなるでしょう。

中古住宅をリノベーションする時の注意点とは？

中古物件は気に入った物件を新築物件よりも安く取得することができるという点がメリットです。

リーズナブルな価格で購入した中古物件をリノベーションすることで、新築のような見た目の物件へと変貌させることも可能でしょう。

しかし、購入後にリノベーションすることを前提として中古物件を購入する場合はいくつか注意が必要な点があります。

まず、中古物件は主要構造部に著しい経年劣化が生じている場合があるという点です。

目に見える範囲内の傷や汚れであれば、物件の購入前に補修にかかるおおよその費用について見積ることができます。

しかし、中古物件の場合は壁の内部や小屋裏、床下といった目に見えない部分も劣化している場合があるのです。劣化や損傷の程度によってはリノベーションに予想以上の費用がかかってしまうこともあるでしょう。

また、購入する中古物件がマンションなどの集合住宅である場合は、管理規約にも注意が必要です。

マンションの管理規約によっては実施できるリノベーションの内容が制限されていたり、使用する資材が指定されているケースもあります。

場合によっては希望通りのリノベーションをすることができなかったり、仮にリノベーションできたとしても、高い資材を使わなければならないために高額な費用がかかることも考えられます。

事前に管理規約をしっかりと確認した上でリノベーションプランを練るようにしましょう。

リノベーションが得意なリフォーム会社を探すには？

自分が住んでいる地域でリノベーションを得意としているリフォーム会社を知りたい場合は、リフォーム会社紹介サービスを使うと良いでしょう。

リフォーム会社紹介サービスの「ハピすむ」は、お住まいの地域やリフォーム・リノベーションのニーズを詳しく聞いた上で、適切で優良なリフォーム会社を紹介してくれます。

住宅リフォーム売上ランキング上位6社の内、5社の大手リフォーム会社が加盟しており、高額となるリノベーションを検討している方にも安心です。

運営会社のエス・エム・エスは、東証プライム上場企業なので、その点も安心です。

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一戸建てのタイプ別・リノベーション費用

工事の自由度が、マンションに比べると圧倒的に多い戸建て住宅は、リノベーション費用にもばらつきがあります。

戸建て住宅のリノベーション費用

• 戸建て住宅のリノベーション坪単価：約30万円～約80万円

内装の間取り変更のみなど、シンプルな工事であれば坪単価は約30万円、総費用も約500万円前後で済むこともあります。

しかし、屋根の葺き替えや、駐車場や門扉の増設など、エクステリアにも手を加えると、約2,000万円を上回る大規模なリノベーションとなるでしょう。

戸建て住宅のリノベーション費用はこちらの記事でより詳しく解説しています

ローンや補助金をリノベーションで利用しよう

これまでご説明した通り、リノベーションは安い費用で行えるものではありません。

約30坪の一軒家のリノベーションでも、約1,000万円近い費用が必要です。

リノベーションに利用できるローンや補助金を活用して、リノベーション後も安心して生活が送れるようにしておきましょう。

リノベーションで使えるローンの内容

現在お住まいの一軒家やマンションをリノベーションする場合は、各金融機関が提供する「リフォームローン」や、住宅金融支援機構が提供する「耐震・バリアフリー融資」を利用することができます。

また、中古物件の購入と同時にリノベーションを行う場合は、住宅金融支援機構の「フラット35リフォーム一体型」を利用する方法もあります。

リフォームローンは住宅ローンに比べると、金利が倍近く高くなりますので、中古物件を購入してリノベーションを行う場合は、できるだけ住宅ローンにリフォーム費用を組み込める商品を選ぶと良いでしょう。

リノベーションで使える補助金の内容

一次エネルギーの消費量がほとんど発生しない、すぐれた省エネ性を持つ住宅にリノベーションすると、「ZEH住宅」の補助金を受けることができます。

また、長期間安心して住むことができる、耐久性や省エネ性に優れた住宅にリノベーションした場合は、「長期優良住宅」の補助金も利用可能です。

さらに、バリアフリーリフォームや耐震改修リフォーム、空き家活用リフォームなど、特定の改修工事が含まれたリノベーションを行うと、各自治体の補助金を利用できることもあります。

補助金の種類や工事内容にもよりますが、利用すると約10万円～約200万円をリノベーション費用に充てることができます。

そのほか、リフォームローンを組んでリノベーションを行うと、年末のローン残高の1%が翌年の所得税から控除される制度もありますので、うまく活用することができれば、ローンの資金を減税で回収することも可能です。

このように、リノベーションには多くの補助金や優遇制度が用意されていますので、ご自身のリノベーションに利用できる補助金や減税制度がないか、工事を行う前に、リフォーム会社に必ず調べてもらいましょう。

リノベーションで利用できるローンや補助金はこちらの記事でも紹介しています

リノベーション費用の会計上・税務上の取扱い

リノベーション費用の会計・税務上の扱いについて、まず理解しておきたいのは、リノベーションとリフォームでは勘定項目が異なるという点です。

リノベーション費用は「資本的支出」、つまり資産として計上され5～6年に分けて減価償却をしていく必要があります。

一方、リフォームの場合は「修繕費」の扱いとなり、一括で全額を経費計上するという違いがあります。

資本的支出と修繕を判断する基準

では、資本的支出（リノベーション）と修繕費（リフォーム）の違いはどのように判断するのか説明していきましょう。

建物や設備などの修理・改良で、建物の価値や耐久性を高める規模の大きい工事は資本的支出（リノベーション）となります。

具体的な例でいえば、増改築や間取りの変更、古い浴室をユニットバスに交換するなどが該当します。

国税庁のホームページには、資本的支出として以下の内容が記されています。

• 建物の避難階段の取付等物理的に付加した部分に係る費用の額
• 用途変更のための模様替え等改造又は改装に直接要した費用の額
• 機械の部分品を特に品質又は性能の高いものに取替えた場合、取替えに要した費用の額の　うち、通常の取替えの場合にその取替えに要すると認められる費用の額を超える部分の金額

一方、修繕費（リフォーム）とみなされるのは、経年劣化による不具合を原状回復するための小規模な工事で、剥がれた外壁の塗り替えや屋根の雨漏りの修理、クロスの張替えなどが挙げられます。

注意が必要な点は、修繕費となる原状回復工事で、既存のものよりも性能が高い設備などに変更した場合は建物の資産価値が高くなるとみなされ、資本的支出となることがあります。

資本的支出でも修繕費となるケース

リノベーションの費用が、資本的支出か修繕費なのかは工事の内容や金額によって異なります。

以下のような場合は、資本的支出でも修繕費となります。

• 資本的支出でも工事費用が20万円未満
• 工事費用が高額でも破損箇所を修復する工事
• 工事費用が60万円未満または取得価格の10%以下
• 3年以内の周期で修理や改良が必要な場合

資本的支出か修繕費か、判断が難しいケースもあります。

リノベーションのプランニングの段階で税理士とも相談しながら進めていけば、問題ないでしょう。

上がる？下がる？リノベーション後の固定資産税

建物のリノベーションを行うことによって、固定資産税にはどのような影響があるのでしょうか。

リフォームの内容にもよりますが、リノベーションをすることで固定資産税が上がる場合と下がる場合とがあります。

一つの目安となるのは建築確認申請が必要な大規模なリノベーションであるかどうかです。

たとえば、増築する場合や平屋住宅を2階建て住宅に改築する場合など、建物の建築面積や延床面積が増加するようなケースは固定資産税が上がる可能性が高いでしょう。

また、建物の骨組みだけを残して主要構造部に手を加えるリノベーションうなフルリフォームの場合も建物の価値が上昇したと見なされることがあります。

他にも、住宅として使用されていた建物を店舗や事務所へリノベーションする等、用途の変更を伴うリノベーションの場合も固定資産税が上がる可能性があるでしょう。

しかし一方で、リノベーションを行うことで固定資産税が下がるケースもあります。

たとえば、住宅の耐震化、バリアフリー化、省エネ化を目的としたリノベーションを行った場合です。このような場合は要件を満たすことで固定資産税が減額されることがあります。

リノベーション費用を減価償却する方法

リノベーションにかかった費用を一度に経費として計上すると、利益が著しく減ってしまいます。

こうした事態を避けるために、減価償却を行うことができます。

減価償却によりリノベーション費用を数年に分けて経費として計上すると、その年の利益の目減りを抑えられます。

そこでリノベーション費用の減価償却の方法を紹介します。

工事の内容から耐用年数を確認

まずはリノベーションで行った工事の耐用年数を、国税庁のホームページで確認します。

耐用年数とは、資産としての価値がどれほどの年数通用するのかを表した数値です。

減価償却費の算出は定額法で行う

次に、耐用年数に合わせた償却率をリノベーション費用と掛け合わせて、減価償却費を算出します。

この減価償却費が、耐用年数に見合った年数の間、経費として計上する金額です。

リノベーション費用の減価償却費の計算方法は定額法と呼ばれる算出法です。

償却率は法定耐用年数を調べるのと同じく国税庁のホームページで確かめられます。

例えば、リノベーション費用が20万円で耐用年数が15年の場合、その耐用年数に照らし合わせた耐用年数の償却率は0.067ですから、

20万円×0.067＝13,400円

となり、15年間にわたり13,400円を経費として計上することになります。

つまり20万円の資産が15年間で0円になるというバランスシート上の取り扱いで、実際のキャッシュフローには影響はありません。

リノベーションの注意点は？

最後に、リノベーションの注意点を3つご紹介します。

工事中に新たな劣化が見つかることがある

リノベーションをするときは建物の状態を確認してからプランを立てますが、それでも工事を始めてから新たな劣化が見つかることがあります。

とくに築年数が古い物件では、見た目だけでは内部の構造状態の判断が難しいので、工事をしてみないと追加工事の有無がわかりません。

追加工事が発生することを見越して、予算には余裕をもたせておきましょう。

また、追加工事が必要になると工期も延びてしまうので、ゆとりのある日程で計画を立てるのも大切です。

工事期間によっては仮住まいが必要になる

中古物件をリノベーションするときは、工事期間によっては仮住まいが必要になるかもしれません。

工事規模にもよりますが、契約から実際に住めるようになるまで約3カ月～約6カ月かかることもあります。

賃貸の契約更新や戸建てで引き渡しの時期に間に合わない可能性がある場合は、仮住まいとしてホテルやマンスリーマンションなどを準備しておきましょう。

賃貸では管理会社に確認を取る

マンションなど賃貸住宅でリノベーションをするときは、まず管理会社に確認をとりましょう。

管理規約に工事可能な範囲などが記載されているので、管理規約を確認したうえで管理会社に連絡をとるとスムーズです。

また、マンションの場合は管理組合に工事申請をして許可を得なければなりません。

工事内容によっては許可されないこともあるので、必ず事前に確認しておきましょう。

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