耐震のために屋根を軽量化するメリットや相場、注意点をご紹介します！

屋根が重いと建物にはどのような影響を及ぼすのか？

屋根の耐震工事では、屋根の軽量化が主に行われます。

ですが、なぜ屋根を軽量化することで建物の耐震性が向上するのでしょうか？

建物の構造から考えると、建物自体の重さは柱や基礎部分によって支えられています。

これらの部分は日常的に建物の重さを支え続けるだけではなく、地震や台風などで建物に負荷がかかった場合にも柱や基礎が支える仕組みとなっているため、建物が重いと建物が壊れやすくなるのです。

また、揺れについては遠心力が働くため、動くものが重ければ重いほど支える部分には大きな力が加わりますし、屋根が重ければ屋根の遠心力が大きくなり、揺れが増大しやすくなります。

遠心力については、手提げ袋に荷物を入れて振り回してみると分かりやすいのですが、ほぼ同じ体積となるティッシュ1箱と1.5Lの水なら重量が重い水を入れた場合の方が動きを止めるのが難しくなるはずです。

建物で考えると、腕が柱、体が基礎、手提げ袋の荷物が屋根となりますので、屋根が軽くなることで柱や基礎にかかる反動は少なくなるというわけです。

屋根を軽量化し、強度の高いものに交換するメリットとは

施工・写真提供：山商リフォームサービス

屋根を軽量化することで柱や基礎にかかる負荷を抑えることができますが、屋根の軽量化や強化によって負荷以外の面でもメリットを得ることができます。

今まで起こった大きな地震では、十分な耐震性能があったにもかかわらず想定以上の力が加わって屋根や屋根材が落下するといった事例も起こっているのですが、屋根の軽量化によって落下した際の被害も抑えることが可能です。

例えば、屋根材を陶器瓦やセメント瓦にしていた場合、落下すると割れてしまい、靴が用意できなかった場合などに脱出が難しくなってしまいます。

また、落下して割れた屋根材が飛散することによって怪我や周辺の物品が破損するリスクも高まるでしょう。

金属瓦やその他の軽量で割れにくい屋根材を導入することで、落下時の飛散を抑え、敷地外への脱出や、落下時の被害を抑えることができます。

耐震基準は大きな地震のたびに見直されており、2018年現在の基準では震度7でも倒壊しにくいことが求められていますが、地震の破壊力は地盤や震源からの距離、揺れ方によっても大きく変わるため、耐震基準を満たしていても確実に安全とは言えません。

しかし、想定外の巨大地震が発生した場合でも、耐震基準に適合した耐震補強工事を行っていれば建物の即時倒壊を予防することができるため、住人の安全が守られるという大きなメリットを得ることができます。また、基準法の目的である安全に避難できる時間を確保が可能になります。

耐震工事として屋根を改修する場合の費用と注意点

耐震リフォームで屋根を改修する場合どのような工事を行い、費用はどの程度かかるのでしょうか？

一般的な日本瓦やセメント瓦を葺き替え、軽量で強度の高いガルバリウム鋼板製屋根材などに交換する場合の費用は、約100万円が相場です。

もし耐震診断も同時に行うなら、一般診断法を用いた場合で約10万円が相場となります。

また、日本瓦タイプの屋根材についても、軽量化と瓦自体が他の瓦と強固に組み合わさる構造を追加することによって安全性を高める「防災瓦」という製品がありますので、建物の見た目を変えたくないという方におすすめです。

その他にも、棟瓦の中に金属製の固定具を入れてずれや落下を防ぐ工法や、瓦をより強固に固定する下地材なども開発されていますので、瓦屋根を使い続けたいという方はリフォーム会社に相談してみると良いでしょう。

費用については、防災瓦への葺き替えは約130万円から、瓦の葺き直しについては、約70万円が相場となります。

屋根の軽量化改修を行う際に注意することは？

屋根を軽量化することによって建物の耐震性や落下時の安全性を高めることができますが、屋根だけを見ても十分な効果を得ることはできません。

先ほどの遠心力の例で言えば、多少重いものを振り回したとしても、スポーツ選手のように体や腕が強い人ならそこまで体に負担はかかりませんし、体が弱い場合は軽い荷物でも振り回されてしまうでしょう。

つまり、建物の場合も体や腕に相当する柱や基礎部分の強度が十分になければ、いくら屋根を軽量化したとしても、耐震性を万全に発揮することができないのです。

屋根の軽量化リフォームによって耐震性を高める場合には、地盤や基礎、柱などの部分についても耐震診断を施し、十分な強度がない場合には部分修復を行いましょう。

耐震診断や耐震補強工事については、1981年5月の耐震基準が新しいものになる前に建築された木造住宅なら自治体から補助金を受けることができます。

自治体にもよりますが、耐震診断費用が全額、工事費用は半額まで補助される場合もありますので、耐震リフォームをお考えの方は住まわれている地域の役所まで問い合わせてみると良いでしょう。

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